ポストチャイナで塗り替わるアジアの化粧品地図＜インドネシア・マレーシア・シンガポール編＞

中国市場の縮小を背景に、アジア各国で新たな成長機会を求める日本の化粧品企業が増加している。中でも東南アジア市場に進出する企業が拡大戦略を展開し、それぞれの市場特性に応じた製品開発や販売チャネルの構築が進んでいる。（この記事は「WWDJAPAN」2025年10月27日号付録「WWDBEAUTY」からの抜粋です）

INDONESIA
インドネシア

2024年化粧品市場規模：
約2910億円（前年比4.3％増）
ケンリサーチ調べ

人口：
2億8348万7930人
（2024年）

若年層×ハラルが鍵
ナチュラル志向も追い風に

インドネシア市場は若年層が多く高い成長ポテンシャルを持つことから、日系企業にとって注目の市場だ。DHCは2019年に参入し、サプリメントと化粧品を展開する。それぞれ異なる代理店と契約しており、化粧品は流通チェーンが限定される点が課題だが、改善を進めている。売り上げ構成比は化粧品とサプリメントが半々で、化粧品では高温多湿な気候の影響から、ブランドを代表する“オリーブバージンオイル”のような重めのテクスチャーは避けられる傾向がある。また26年10月17日以降、化粧品・サプリメントを含む製品にはハラル認証または「非ハラル」を示すラベル表示が義務化される。「化粧品業界でインドネシア市場を語る上で避けて通れない」（藤井保典ディーエイチシー 国際市場開発ユニット グループリーダー 次長）ため、対応を進めている。