大手アパレル
しぼむ中間層、不安定さを増す気候、高止まりするコストなど、大手アパレル企業を取り巻く商環境は厳しさを増している。必要なのは、変化する消費者志向に合わせた商品企画や販売スタイルの見直し、収益源の多角化、そしてAI活用。2026年は、既成概念にとらわれない経営判断が求められる。（この記事は「WWDJAPAN」2026年1月5日&12日合併号からの抜粋です）
記者はこう見る！
本橋涼介／ヘッドリポーター
2025年、印象に残った取材
12月1日号の「AI特集」。大手アパレル各社を中心に取材し、特にワールドとアダストリアの生成AI活用が想像以上に進んでいて驚いた。「AIを制するものが時代を制する」と確信。
2026年、こんな取材がしたい
引き続きAIの飛躍的な進歩が続く中、ファッションのクリエイションとビジネスはどう変わっているのか、どう変わっていくべきなのか？という示唆を与えられる記事を書きたい。
ILLUSTRATION : UCA
気温、コスト高、AIの大波
既成概念を超えた経営判断を
昨年は「夏と冬が長い」近年の日本の気候を言い表す“二季”が流行語大賞にノミネートされるなど、一般大衆の気候変化の実感は色濃くなった。服装への意識も変化し、アパレルの商品企画も更新が求められている。特に、年々厳しさを増す「長い夏」に対しては、どんな対策が必要なのか。
一つは、気候に左右されない商品の「付加価値」を強化することだ。三陽商会は盛夏MDの不振により、2025年3〜8月期は売上高が前年同期比3%減の270億円、営業損益が2億円の赤字と苦戦したが、大江伸治社長はこれを反省に26年の夏は雪辱を期す。吸水速乾などの機能性を備えた商品の拡充だけでなく、「圧倒的な差別化」が必要であるとし、ブランド横断で商品開発する社内組織「商品開発委員会」を活用した“頂上商品”の開発に力を入れる。
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