“7月のブッラクフライデー”の異名をとる、アマゾン（AMAZON）の年次最大セール「プライムデー」において、消費者の購買行動にAIが本格的に組み込まれつつある。デジタルマーケティング企業ティヌイティ（TINUITI）が米国のアマゾンプライム会員1000人を対象に実施した調査で、Z世代の76％、ミレニアル世代の72％が、AIを活用してより有利な買い物を行う意向を示した。
具体的には、「ChatGPT」「ジェミニ（Gemini）」、アマゾンの「ルーファス（Rufus）」といったAIアシスタントを利用し、商品選定や価格比較などを最適化する動きが広がる見込みである。特にミレニアル世代では、これら3つ全てを活用する「AIパワーユーザー」が15％に達しており、活用の深度でも先行する。
例年7月に行われるプライムデーだが、今年は約1カ月早く開催するとしている。しかし、具体的な日程は未発表で、昨年導入された4日間セールを継続するのか、従来の2日間形式に戻るのかも現時点では明らかになっていない。
購買意欲は引き続き高く、今年の参加予定者は88％と前年の81％を上回る見込みだ。一方で、回答者の過半数が物価上昇の影響を実感すると答えており、価格への感度は一段と高まっている。
購入予定の商品カテゴリーは、生活必需品（49％）、衝動買い（40％）、旅行用品（21％）、新学期関連（17％）と多岐にわたる。また、「良い取引」と判断するための割引率については、33％が「30％以上」を条件として挙げた。
それでもファッションカテゴリーの強さは際立つ。回答者の過半数が衣料品やアクセサリーの購入を予定しており、食品（28％）や書籍（24％）を大きく上回った。インフレ環境下においても、ファッションは依然として優先度の高い消費対象であることが浮き彫りになった。
AIの活用は調査全体の一部に過ぎないものの、すでにデジタル化が進んだ購買体験において、その次の進化段階として位置付けられている。消費者の意思決定プロセスにAIが介在することは、価格比較や商品発見の在り方を変え、今後の小売戦略にも影響を与えるだろう。
