百貨店の店舗別売上高ランキング　2025年度、顧客基盤で明暗

全国の百貨店の主要店舗の2025年度売上高（総額売上高）が出そろった。大都市の旗艦店がそろって増収だった24年度とは打って変わり、各店舗で増減にバラツキがある。中国人によるインバウンド消費の落ち込みで打撃をうけながらも、国内顧客でしっかりカバーできた店舗が健闘した。1位の伊勢丹新宿本店と3位のJR名古屋高島屋は4年連続で過去最高を更新した。

1000億円以上を売り上げた店舗をピックアップした。24年同様に15店舗だった。そごう・西武は23年度から店舗売上高の公表をしていない。22年度は西武池袋本店が1768億円（現在、営業面積を半分に縮小）、そごう横浜店が1063億円だった。

上位の顔ぶれはほぼ変わらないものの、インバウンド比率の高い高島屋新宿店は、24年度に1000億円だったのが25年度は978億円と2.2％減少した。同じくインバウンド比率の高い松屋銀座本店も前年比10.9％減の1090億円に落ち込んだ。地元の富裕層の基盤を持つ大丸神戸店は、周辺の路面店開発も功を奏し、19年ぶりに1000億円台に乗せている。

25年11月以降は高市早苗首相の台湾をめぐる発言が中国政府の反発を招き、中国からの航空便が大幅に減ったため、免税売上高の根幹だった中国人客が激減した。一方、円安を背景に中国以外の訪日客の消費が拡大の一途だった。日経平均が10月に5万円台を記録（今年4月には6万円台）するなど、株高による資産効果が国内富裕層の消費に追い風になっている。国内富裕層のしっかりした基盤を持つ店舗が好成績を残している。

日本百貨店協会によると、全国売上高は前年比1.5％減の総額5兆6754億円だった。協会加盟の店舗は162店舗あるが、上位10店舗で約３分の1以上のシェアを占める。富裕層や訪日客の支えがある大都市の店舗と、それらの恩恵が少ない地方都市の店舗の差が開いている。

2025年度　百貨店の店舗別売上高ランキング

1位は伊勢丹新宿本店　逆風下でも横綱相撲

長年トップを走る伊勢丹新宿本店は、前年比0.9％増の4249億円だった。微増ではあるが、過去最高を更新した。

免税売上高が133億円も減ったにもかかわらず、国内の富裕層が旺盛に消費した。三越伊勢丹ホールディングス（HD）は、「マスから個へ」のスローガンのもと、識別顧客（アプリ会員、カード会員、外商会員など）への個別の商品提案や手厚いサービスに磨きをかけている。特に年間300万円以上を購入する上顧客を戦略的ターゲットに設定し、満足度を高めてきた。2月に実施した伊勢丹新宿本店の外商イベント「丹青会」の売上高は、単日で過去最高となる50億円超を記録した。

26年度は前年比5.3％増の4475億円を見込む。ラグジュアリーブランドや宝飾品、時計といった高級品だけではなく、百貨店らしい幅広い売り場のアップデートを図る。今年度はリモデル（改装）に約50億円を投じ、洋菓子売り場や香水売り場を刷新し、高感度・上質MDを訴求する。