オンワードが国内外大量閉店、デジタルシフトを加速　事業モデル大転換の理由

　オンワードホールディングス（HD）が大規模な構造改革に乗り出す。国内外で展開する約3000店舗のうち2割に相当する600店舗前後を閉める見通しで、今後の投資の多くをデジタル分野などに振り分ける。アパレル業界の保守本流といわれるオンワードHDの大胆な路線変更は、現在のファッション市場の変化を象徴したものといえる。（この記事はWWDジャパン2019年10月14日号からの抜粋です）

　オンワードHDは2020年2月期で最終赤字240億円を計上する見込みだ。同社が最終赤字に転落するのはリーマンショックの打撃を受けた09年2月期以来11年ぶり。国内外での大規模な構造改革に伴い、上期（19年3〜8月期）の特別損失が252億円に膨らんだ。構造改革の中身は図の通り。国内では来年2月末までにセレクトショップ「オープニングセレモニー」、郊外ショッピングセンター（SC）向けのファミリー業態「フィールド ドリーム」の2事業から撤退し、韓国ではゴルフウエア「23区スポーツ」を販売する現地法人を清算、さらに欧米でも不採算事業の縮小を進める。ただ「600店舗前後」の大部分は国内の百貨店向けブランドが占めると予想されており、具体的な計画は明らかにされていない。