小松マテーレは、国内の全工場を対象にした大規模再編プロジェクト「ファクトーレ100（factoRe100）」を始動する。総工費は約300億円以上を見込み、2043年の創業100周年をゴールに、次世代型工場群への転換を段階的に進める。中山大輔社長は「次の100年を見据えた次世代の素材開発や発想をふんだんに盛り込む」と意気込む。
「factoRe」は、“factory（工場）”に“Reform”“Redesign”などの“Re”を掛け合わせた造語。設備更新や工場建て替えにとどまらず、「どのような価値を社会に提供し続けるかを、ものづくりの現場から問い直す挑戦」（中山社長）と位置付ける。背景には、設備老朽化に加え、「新しい設備を継ぎ足してきたため、レイアウトや生産体制が複雑になっていた」という。
プロジェクトでは、省人化・自働化やDXを推進しながらも、「人」の力を重視する姿勢を鮮明にした。古い設備も価値ある資産として活用し、「設備」とデータを組み合わせることで、“ローテク×高感性”による独自の生産体制を構築する。
工場群の再編では、主に5つの機能を掲げる。スパイバーの「ブリュード・プロテイン」など非石油系の次世代素材に対応する革新的工場、高効率型工場、節水・省エネ型の“エコファクトリー”、海外提携工場と連携するマザーファクトリー機能、さらに炭素繊維複合材料「カボコーマ」や汚泥削減技術「ベリフォーマー」の開発・生産拠点などを整備する。
また、物流機能を担う総合物流センターや研究開発センター、技術と感性を発信するプレゼン施設「ファブリウム」も構想に盛り込んだ。今後は3〜5年ごとにカテゴリーごとに移設や新工場の立ち上げを行う。新たな用地取得は行わず、既存の立地内での建て替えと工場の新設を行う考え。
26年3月期は5期連続の増収増益
小松マテーレの2026年3月期連結決算は、売上高が前期比5.2％増の415億円、営業利益は同14.7％増の25億円、経常利益は同13.0％増の32億円、純利益は同48.9％減の15億円だった。売上高と営業利益は5期連続の増加となった。純利益の減少は未上場株の株式評価損として計上した12億3200万円によるもの。
衣料ファブリック部門は、主力の欧州ラグジュアリーブランド向けのテキスタイル販売に加え、中東向け民族衣装用途が大きく伸長し、2.1％増の296億円。
地域別では、北米売上高が11.6％増、中東が12.1％増と海外市場が伸長。特に米国・カナダ向けファッション用途と、中東民族衣装向け高付加価値素材が業績を押し上げた。
27年3月期は売上高420億円を見込むものの、営業利益は40.1％減の15億円を予想する。中東情勢の緊迫化による影響に加え、DX推進や高効率設備導入、製造環境整備などの構造改革費用を織り込む。
成長投資も加速する。27年3月期の設備投資額は48億7000万円を計画。基幹システムの導入でシステム関連投資に25億8000万円を計上する。
