「WWDJAPAN」7月12日号は、2020年12月期の売り上げに基づく「世界のビューティ企業TOP100」特集。ここでは、日系企業の花王やコーセーに加え、ジョンソン・エンド・ジョンソン（JOHNSON & JOHNSON）やヘンケル（HENKEL）など日本でも馴染みのある企業がランクインした11〜25位企業の商況を紹介。今期は韓国で首位を走り続けてきたアモーレパシフィック グループ（AMOREPACIFIC GROUP）が初めて競合のLG ハウスホールド＆ヘルスケア（LG HOUSEHOLD & HEALTHCARE）に抜かれ、Kビューティ市場の勢力図も変化した。
【25位】GROUPE CLARINS
クラランス グループ
20年3月、ロレアル（L’OREAL）に「ミュグレー（MUGLER）」「アザロ（AZZARO）」を売却した。大幅な売り上げ減はフレグランス事業から撤退したことによるが、同事業以外の売り上げは前年比10％減だった。
20年は中国事業に加えてコロナ禍におけるデジタル面の強化が功を奏した。美容部員が消費者に診断や製品アドバイスを無料で提供する個別相談サービス「クラランス アンド ミー（Clarins and me）」を各国のウェブサイトで導入。フランスではサブスクリプションサービス「クラランス アンリミテッド（Clarins Unlimited）」の提供を開始。消費者は2カ月ごとに好きな製品またはサプライズパッケージの受け取りを選択することが可能で、3つの価格帯が設定されている。11月にはバーチャルストアもオープンした。
21年1月には、創業者のジャック・クルタン・クラランス（Jacques Courtin-Clarins）の孫娘にあたるヴィルジニー・クルタン・クラランス（Virginie Courtin-Clarins）がデピュティCEO兼CSR担当のトップに就任した。
【24位】L’OCCITANE INTERNATIONAL
ロクシタン インターナショナル
オンラインの成長および中国を中心としたアジア市場の回復により、20年の業績は比較的堅調に推移した。世界各地でソーシャルコマースに注力した結果、4〜12月はオンライン売り上げが前年同期比71.8％増加し、全体の38.1％を占めた。
「ロクシタン（L’OCCITANE）」は、ボディーケアやハンドケアなどの分野にフォーカスしたことで売り上げを伸ばした。19年に買収した「エレミス（ELEMIS）」はアジアを中心に市場を拡大し、デジタル戦略に基づいて事業を展開。7月には中国のセフォラ（SEPHORA）で独占販売を開始し、フランス、ドイツ、イタリア、香港、台湾、シンガポールではECサイトも開設した。一方米国法人のロクシタンU.S.（L'OCCITANE U.S.）は、21年1月に日本の民事再生法に当たる米連邦破産法第11条の適用を申請した。
サステナビリティでは、遅くとも23年までに「Bコープ（B CORP）」認証の取得を目指す。21年1月には、アジア市場で豊富な経験を持つシャネル（CHANEL）元幹部のイブ・ブルアン（Yves Blouin）が、エグゼクティブ・ディレクター兼グループ・マネジング・ディレクターに就任した。
【23位】WALGREENS BOOTS ALLIANCE
ウォルグリーンズ・ブーツ アライアンス
米国のウォルグリーンズ、英国のブーツは共に薬局として生活必需品を販売しているとされていたものの、コロナ禍で来店客数が減少し、ビューティ分野の収益が年間を通じて減少した。一方でオンラインの売上高は大きな伸びを示した。
ブーツでは、7月に従業員の7％に相当する4000人以上の削減計画を発表。21年初頭に発表された医薬品の卸売事業独立の動きに伴い、中核となるリテールの薬局事業にフォーカスできると見られている。
英国を代表するスキンケアブランドの「No7」は、ブランド初のレチノール入り美容液を発売し、一時10万人が入荷待ちをしていたほど高い人気を博した。ロックダウン期間中にはバーチャルカウンセリングも開始し、デジタルにも力を入れた。
人事では、スターバックス（STARBUCKS）やウォルマート（WALMART）で役員を歴任したロザリンド・ブリュワー（Rosalind Brewer）を3月に新CEOに任命。ブリュワーは同社最大の個人株主で、エグゼクティブチェアマンに就任したステファノ・ペッシーナ（Stefano Pessina）の後任だ。
【22位】REVLON INC.
レブロン
昨年に続いてポートフォリオ全体で売上高が大幅に減少。スキンケアがけん引し好調だった「エリザベス アーデン（ELIZABETH ARDEN）」でも今期は2ケタ台の減少を記録。20年3月には2億3000万ドル（約243億円）超のコスト削減を見越してリストラ計画を発表した。またジェフリーズ ファイナンス（JEFFERIES FINANCE）が最大8億5000万ドル（約901億円）の資金を提供することでシニア債の借り換えを行うことも発表した。
新型コロナの影響で20年4月には従業員に一時帰休や時短勤務を要請。7月にはこれまでフレグランスを手掛けてきた高級ランジェリーブランド「ラペルラ（LA PERLA）」とのライセンス契約が終了。「ラペルラ」は自社内で化粧品会社を立ち上げ、メイクアップやボディーケアの展開を開始した。
【21位】THE WELLA CO.
ウエラカンパニー
20年末に投資会社のKKRとコティが合弁会社を設立し、コティのプロフェッショナル事業部を独立。KKRが株式の60％、コティが40％をそれぞれ保有している。これまでプロフェッショナルブランドはコティの下で安定した業績を上げていたが、ヘアサロン・ネイルサロン専売品が中心のため新型コロナの影響によるサロン休業が響き今年は売り上げが減少。プロフェッショナル用ヘアケアの売上高は19％、リテール用ヘア製品は6％減少した。
人事では、10月にはCEOにアニー・ヤング・スクリブナー（Annie Young-Scrivner）前ゴディバ（GODIVA）CEOが就任した。デレン・タスキラン（Deren Taskiran）はチーフ・トランスフォーメーション・オフィサーに、ビル・ベイリー（Bill Bailey）はコーポレートおよびビジネス開発のシニア・バイス・プレジデントに就任した。
【20位】GROUPE ROCHER
グループ ロシェ
ビジネスの大半が直販にもかかわらず、実店舗の休業が大きく響き売り上げを落とした。看板ブランドの「イヴ・ロシェ（YVES ROCHER）」の売上高は前年比15％減となった。一方で「アルボンヌ（ARBONNE）」は約23％増加し、グループ全体の売り上げの26％以上を占めるまでになった。
サステナビリティに引き続き注力し、「イヴ・ロシェ」は濃縮シャワージェルとシャンプーに加え、バイオ由来マニキュアを発売した。10月からは自社工場で製造する全てのペットボトルをリサイクルPETで製造し、2700トンのプラスチックを節約した。「アルボンヌ」はレチノールに代わる植物由来の成分、バクチオールを配合した“エイジウェル”シリーズを発売。またリサイクル事業を手掛けるテラサイクル（TERRA CYCLE）と提携して、製品回収にも力を入れる。
生産拠点のローカル化も進め、製品の主要成分であるフローラルウオーターを自社生産に切り替えた。
【19位】KOSE CORP.
コーセー
日本市場は外出自粛や訪日外国人旅行客の減少により打撃を受けたが、「コスメデコルテ（DECORTE）」や「アルビオン（ALBION）」は化粧品専門店での売り上げが急速に回復し、そのほかの主要チャネルでも復調の兆しが見られた。自社のECチャネル「メゾン コーセー（MAISON KOSE）」の売り上げも一貫して好調だった。しかし、新型コロナの影響で日本国内の売上高は第3四半期まで減少傾向にあった。
中国ではeコマースの売り上げが引き続き増加しており、免税品が堅調に推移する中でデパートも回復。中でも好調だったのは「コスメデコルテ」。韓国、台湾、その他アジア諸国では、新型コロナの影響を受けつつも売上高は20％強の伸びを示した。欧米では「タルト（TARTE）」のeコマースが好調だったが、北米全体での売上高は12月までの9カ月間で19.4％減少した。
コーセーは26年の創業80周年に向けて「ビジョン2026」の戦略を掲げ、グローバルかつボーダーレスな次なる成長ステージに向けて活動している。
【18位】COLGATE-PALMOLIVE CO.
コルゲート・パルモリーブ
コロナの影響でハンドソープやスキンケアの売り上げが大幅に伸びた。近年プレミアムやクリニカルスキンケアブランドにも注力しており、ダーマコスメブランドの需要が伸びる中で「フィロルガ（FILORGA）」「エルタMD（ELTAMD）」「PCA スキン（PCA SKIN）」などがオンラインを中心に成長した。多くのパーソナルケアブランドが供給に支障を来たす一方で、サプライチェーンの混乱を最小限に止めた結果、「プロテックス（PROTEX）」「アイリッシュ スプリング（IRISH SPRING）」「ソフトソープ（SOFTSOAP）」などの売れ行きが好調となった。
スキンケアのノウハウをオーラルケア事業に生かし、美容とオーラルケアの両方を兼ね備えた製品も発売した。20年初めに買収したオーラルケアの「ハロー（HELLO）」でもリップバームとデオドラントを発売するなど、ビューティ分野に更なる機会を見出している。25年までに全てのパッケージを100％再利用、堆肥化可能なものにする計画も発表した。
【17位】MARY KAY
メアリー ケイ
2019年は新製品が少なく売り上げを落としたが、20年はコロナニーズに対応した製品を発売し前年の数字をクリア。ARを用いたバーチャルショールーム「スイート13（Suite13）」や、人工知能でユーザーの肌を分析し、50万枚以上の写真データを元に商品を提案する「スキンアナライザー（Skin Analyzer）」など、オンラインでの美容体験を可能にする新しいツールを開発しDXを推進した。
今後は中国市場に注力すべく、ウェンディ・ワン（Wendy Wang）をアジア太平洋地域のチーフ コマーシャル オフィサーに任命した。一方で近年の業績の悪化を受け、1971年に参入した豪州およびニュージーランド市場から撤退した。
【16位】AMOREPACIFIC GROUP
アモーレパシフィック グループ
実店舗の休業とトラベルリテールの制限が大打撃となる中で、国内外でライブコマースをはじめとするデジタルプラットホームの活用を強化した。その結果、韓国国内のオンライン売り上げを50％伸ばすことに成功した。
「ソルファス（SULWHASOO）」の“ジャウムセン”シリーズや「レネージュ（LANEIGE）」の“ネオ クッション ファンデーション”、「アイオペ（IOPE）」の“レチノール エキスパート”、「リョ（RYO、呂）」のヘアケアライン“ジャヤンユンモ”といった看板商品が好調だった。さらに韓国で高級スキンケアブランド「シエヌ（SIENU）」やスカルプケアの「ラボ-H（LABO-H）」など、プレミアム市場向けの新ブランドをデビューさせた。
海外では中国で「ソルファス」が好調で、米国ではセフォラ（SEPHORA）にも初出展した。欧州では「レネージュ」が好調だった。「エチュード ハウス（ETUDE HOUSE）」はアジアの主要マーケットで、「イニスフリー（INNISFREE）」は北米で直営店舗網を縮小し、グループ全体でマルチブランドストアへの出店を強化した。
20年5月には豪州の高級スキンケア企業、ラショナル グループ（RATIONALE GROUP）に投資し、12月には美容専門のMCN（Multi-Channel Network）企業、DMILに30億ウォン（約2億7000万円）を投資することも発表した。
【15位】HENKEL
ヘンケル
2020年1月に就任したカルステン・ノーベル（Carsten Knobel）CEOのもと、新たなビジネス戦略を掲げ、今後サステナビリティやDXを加速させる。戦略の一環として10億ユーロ（約1210億円）以上を売り上げるブランドの約半分を年内に終了・売却する予定だ。その代わり、最新のトレンドやニーズに応えるブランドの買収を視野に入れており、20年はドイツの自然派パーソナルケアのD2Cブランド「ハロー ボティー（HELLO BODY）」「バナナ ビューティ（BANANA BEAUTY）」などを擁するインビンシブル ブランズ ホールディング（INVINCIBLE BRANDS HOLDING）の株式75％を取得した。
米国では理美容師と協業し性別やスタイルにとらわれないグルーミングブランド「ステートメント（STMNT）」を開発し、9月にウルタ（ULTA）に参入した。アマゾン（AMAZON）と開発したAI技術のデジタルヘアカラー試着ツール「チョイシファイ（Choicify）」も導入。「シュワルツコフ（SCHWARZKOPF）」では美容師が「サロンラボ（SalonLab）」のツールで髪をスキャンすることで、データに基づく提案が可能となった。「N.A.E.」「ネイチャー ボックス（NATURE BOX）」ではプラスチック不使用のパッケージを、主要ブランドのヘアカラーパッケージにはリサイクルのアルミチューブをそれぞれ採用した。また、社内のアイディア工場兼インキュベーターのフリッツ ビューティ ラボ（Fritz Beauty Lab）も立ち上げた。
リテール部門は北米のボディーケア、ヘアカラー需要が2ケタ増と大きく成長したが、地域全体ではヘアサロンの休業によってプロフェッショナル部門が低迷し、売上高は横バイとなった。中国、東欧の売上高は好調だったが、西欧とアジアは減収となった。ヘアケア、スタイリング製品、スキンケアは全て売り上げを落とした。
【14位】COTY INC.
コティ
16年以降CEOの交代が続いており、2020年頭にジミー チュウ（JIMMY CHOO）からピエール・デニス（Pierre Denis）を起用し、その後すぐにピーター・ハルフ（Peter Harf）が、その1カ月後にスー・Y・ナビ（Sue Y. Nabi）をCEOに迎え入れた。ナビCEOのもと「ウエラ（WELLA）」「クレオール（CLAIROL）」「OPI」「GHD」などを含むプロフェッショナル事業部を米投資会社のKKRに売却。また20年はカイリー・ジェンナー（Kylie Jenner）の「カイリー・コスメティクス（KYLIE COSMETICS）」の過半数株式を取得し、キム・カーダシアン（Kim Kardashian）の「KKW ビューティ（KKW BEAUTY）」の株式も20％取得するなど、ビッグニュースが続いた。
新型コロナの影響やプロフェッショナル事業の売却により売り上げは大きく落としたが、年間を通じてeコマースに注力したことで第4四半期にはEC売り上げが40％増加した。コンシューマー部門は引き続き苦戦しており、第４四半期の売り上げは23％減となった。プレステージ事業部では「ステラ マッカートニー（STELLA McCARTNEY）」の契約が終了した一方で、「マーク ジェイコブス（MARC JACOBS）」の新作フレグランス“パーフェクト”はトップセラーになった。
今後はカイリー・ジェンナーが手掛けるスキンケアライン「カイリー・スキン（KYLIE SKIN）」のアジア進出や「KKWビューティ」のスキンケアラインの開発を計画するほか、ナビCEO自身のスキンケアブランド「オルヴェーダ（ORVEDA）」の買収も検討している。
【13位】JOHNSON & JOHNSON
ジョンソン・エンド・ジョンソン
健康や身の安全に気を遣う人が増える中、サイエンスをベースにしたプロフェッショナルビューティブランドを中心に扱うジョンソン・エンド・ジョンソン（JOHNSON&JOHNSON）は、ビューティ事業の売り上げを前年比3.1％減にとどめた。
中でも米国の皮膚科医から支持されるスキン・ボディーケアブランド「アビーノ（AVEENO）」がこの恩恵を受け、売り上げをけん引した。また「ニュートロジーナ（NEUTROGENA）」の“ラピッド リンクル リペア”が米国でエイジングケア製品の売り上げ第2位に輝き（IRI調べ）、“ハイドロ ブースト”シリーズの保湿クリームやクレンジングもそれぞれのカテゴリーで第2位、UVケアやニキビケア製品も好調だった。ヘアケアブランドの「OGX」は米国での人気が高く、シャンプー・コンディショナー共に年間トップセラーにランクインした。日本では「ドクターシーラボ（DR.CI:LABO）」をリブランディングし、好調だった。
また、プラスチックの代替品や成分表示の透明性、UVケアの安全性に関する教育といった取り組み「ヘルシー ライブス ミッション」を20年9月に発表し、8億ドル（約848億円）を投じる。25年までには「ル プティ マルセイユ（LE PETIT MARSEILLAIS）」「ニュートロジーナ」「OGX」「アビーノ」などのパッケージを全て再利用、堆肥化、リサイクル可能なものに変更する計画も盛り込んでいる。
【12位】LG HOUSEHOLD & HEALTH CARE LG
ハウスホールド＆ヘルス ケア
プレステージブランドの強化やデジタル化を進めたことでホームケア＆デイリービューティ事業部が成長。その結果、競合のアモーレオアシフィック グループ（AMOREPACIFIC GROUP）を抜き、初めて韓国国内最大の化粧品企業の座を獲得した。トラベルリテールの閉鎖でビューティ部門の全体の売上高は13.7%減少したが、ラグジュアリーブランドはわずかに成長した。
前年比21%増を記録した中国市場がけん引し、ビューティ部門の海外売上高は12％増加した。オンラインの拡充やデジタルマーケティング、ライブコマースを強化したことで、パーソナルケアブランドによる収益も増加した。
新製品にはマイクロバイオームの技術を取り入れており、ヘアケアブランド「ドクター グルート（DR.GROOT）」は頭皮の常在菌のバランスに着目してパラ プロバイオティクス、プレバイオティクスをベースにした製品を発売した。ボディーケアブランド「ヴェールメント（VEILMENT）」も同様の技術を製品に活用した。5月には英グラクソ・スミスクライン（GLAXOSMITHKLEIN）からダーマコスメブランド「フィジオジェル（PHYSIOGEL）」のアジア・北米における事業権利を1億2500万ポンド（約171億円）で買収し、中国、日本、米国でのローンチを進めている。
【11位】KAO CORP.
花王
SRI+（全国小売店パネル調査）によると、訪日外国人旅行者の激減や外出自粛、マスク着用などで日本の化粧品市場の売り上げは前年に比べ22％落ちたという。中でもメイクアップ市場は同25％減、リップメイクは同51％減、ベースメイクは同28％減だった。花王はメイクアップ製品の比重が市場平均よりも10％ほど高いため、特に影響を受けたという。同社の化粧品事業を見ると11のグローバルブランド（G11）の社内における売り上げシェアは10％、国内戦略ブランド（R8）は28％減少した。
一方でスキンケアの売上高は10％増加したほか、日本ではハンドソープの売り上げが3倍に膨らんだ。また、日本でのeコマースの売上高は同20％増、全体の売り上げに占める割合は19年の7％から10％に増加した。
中国の売上高は同20％増と全体をけん引し、中でも「フリープラス（FREEPLUS）」や「キュレル（CUREL）」を中心に敏感肌にアプローチしたダーマブランドが人気だった。オンライン販売を強化した結果、EC事業は1.5倍に成長し、売上高に占める割合は70％となった。
その他アジア地域での売上高は前年比20％減となった。米国では「モルトン ブラウン（MOLTON BROWN）」のeコマース販売シェアが前年度の21％から46％に上昇したが、ブランド全体の売上高は7％下落した。
DESIGN：JIRO FUKUDA
