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ルックHD19年12月期 不買運動の中で韓国事業が大きく伸長

 ルックホールディングスの2019年12月期連結業績は、売上高が前期比微減の439億円、営業利益が同0.9%減の16億円、純利益が同9.8%減の19億円だった。ジーンズブランド「デンハム(DENHAM)」事業の本国への譲渡(19年10月)で国内事業の売上高が目減りしたが、好調の韓国事業やECが補った。6月の伊イルビゾンテの買収に伴う販管費増(約3億2800万円)などにより、営業減益となった。

 国内事業の売上高は同6.6%減の291億円。中核事業会社のルックは、新規の「イルビゾンテ(IL BISONTE)」をはじめ「マリメッコ(MARIMEKKO)」「アーペーセー(A.P.C.)」など主力ブランドが堅調。低迷していた百貨店向けの「コレット(KORET)」が同横ばい、「スキャパ(SCAPA)」が同2%増だった。「自社の企画・販売組織の努力はもちろんだが、他社ブランドが百貨店から撤退していることも追い風になっている」と多田和洋社長。

 海外では、稼ぎ頭の韓国事業の売上高が同5%増の167億円。事業子会社アイディールックが輸入販売する「サンドロ(SANDRO)」「マージュ(MAJE)」などが好調だった。韓国の自社EC「アイディールックモール」がけん引する同社の海外EC売上高は、同46%増の12億円。顧客データを活用したマーケティングが奏功した。日系企業の不買運動が加熱する中での業績伸長について、多田社長は「企業運営や商品企画の現地化などを進めていることもあり、マーケットでは現地の企業として認知されている」と説明する。

 20年12月期連結業績予想は、売上高が前期比微増の440億円、営業利益が同3.5%増の17億円、純利益が同38.6%減の12億円を見込む。最終減益予想は、19年10月の旧本社の売却益20億円の反動減によるもの。20年度中は、「イルビゾンテ」の直営店を新たに4店出店し、ブランド50周年施策により認知拡大を図る。非アパレル分野の裾野も広げる。19年4月に独占輸入販売権を取得したポルトガルの高級せっけん「クラウス ポルト(CLAUS PORTO)」の展開を本格化し、直営1号店を新宿ルミネ1に3月4日出店。韓国では秋に新しく2つのインポートブランドの取り扱いを開始する。