素材&商社
2025年12月に素材大手の帝人と旭化成が、それぞれの傘下の繊維商社を統合すると発表し、関係者に衝撃を与えた。繊維商社の大掛かりな再編は、22年に三井物産と日鉄物産の繊維商社部門が統合して誕生したMNインターファッション以来になる。その背景には何があったのか。そして今後はどうなるのか。(この記事は「WWDJAPAN」2026年1月5日&12日合併号からの抜粋です)
記者はこう見る!

横山泰明/編集部記者
2025年、印象に残った取材
巨額の借金返済で経営危機が表面化したスパイバーの取材。取材を申し込むと間をおかず、関山和秀社長が自ら取材に対応した。昨年末に孫正義氏の長女が支援を表明するなど、2026年も目が離せない。
2026年、こんな取材がしたい
日本の繊維産業は、まさに岐路に立つ。素材の開発現場から、生き残りをかけて模索する産地企業、目立たないが卓越した経営や技術で高収益な企業など、いろいろな企業のリアルに迫りたい。
ILLUSTRATION : UCA
昨年末に再び大型の企業再編
産地を支える主役交代、復活のカギは?
帝人と旭化成は昨年12月、両社の100%子会社である繊維商社、帝人フロンティアと旭化成アドバンスを統合すると発表した。10月に帝人フロンティアが旭化成アドバンスを吸収し、統合後の帝人フロンティアに旭化成が20%を出資する。統合後は単純合算で売上高4400億円(帝人フロンティア3500億円、旭化成アドバンス900億円)となり、日本最大規模の繊維商社が誕生する。帝人フロンティアの平田恭成社長は、「日本のアパレル市場が縮小する中で世界市場での競争を勝ち抜くためには、規模が必要だった」と語る。
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