サステナビリティ
2024年あたりから、民間と行政が手を組み、資源循環をお題目ではなく実働する動きが広がっている。26年はその本格稼働の始まりの年となるだろう。しかも、サステナビリティ先進地域である欧州を参照しつつも、単なる模倣ではなく、日本独自の方法で、だ。その変化の核心にあるのは、「繊維to繊維」と、デジタルによる循環インフラの立ち上がりである。(この記事は「WWDJAPAN」2026年1月5日&12日合併号からの抜粋です)
記者はこう見る!

向千鶴/サステナビリティ・ディレクター
2025年、印象に残った取材
業界3団体によるアパレルの脱炭素推進ガイドライン策定の記者会見。CO2削減を「できるだけ負担なく削減に着⼿」できるよう、経験を生かした具体的な工夫が凝らされた内容で、その実行力に感動した。
2026年、こんな取材がしたい
時事ネタや話題の商品・事象の中にサステナビリティの要素を見つけ、記事にしていきたい。他者や環境への配慮は産業・生活の中で当り前であってほしいし、そうなりつつあると思うから細部に光を当てたい。
ILLUSTRATION : UCA
資源循環をロマンで終わらせない。
民官連携で日本流“持続可能”を
1. 「繊維to繊維」が実装へ
2. 自社リセールがデフォルトに
3. 内装・建築分野で盛り上がり
4. 「デジタル証明」はインフラへ
5. 地域文化×小売りが話題に
「資源循環」はある種のロマンだ。「ゴミはゴミじゃない、資源だ」という言葉は、宝物を掘り当てるような期待感を伴う。しかし実際に、リサイクルセンターに集まった不要衣料の山や、生産過程で生じる大量の繊維くずを前にすれば、その量と状態にたじろぐ人がほとんどだろう。それも当然。ファッション産業はこれまで新品を作って売ることに集中してきたからだ。
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