動画配信プラットフォームのユーチューブ（YouTube）は9日、買い物機能の開発にあたってテスト運用を行なっていると明かした。詳細は明らかでないがユーチューブのクリエイターたちは、買い物を可能にするため動画のアイテムにタグ付けするよう促されているという。多くのSNSでコンテンツとECをつなぐ際に使われるのがタグ付け機能であり、ユーチューブはこれによりアクティビティーを追跡し、親会社であるグーグル（GOOGLE）のEC機能に接続できるようにする。
ユーチューブの広報担当者によるとこのテスト運用の目標は、ユーザーに商品についてより多くの情報を提供することで、サイト内での体験を向上させること。限られたチャンネルの中でのみ試しているというが、まだ初期段階であるためこの機能を使うか使わないか、どのアイテムを取り上げるかはクリエイターが決定権を持っている。
ユーチューブは20億以上のユーザーが集まるプラットフォームに成長しており、年間の収益は150億ドル（約1兆5800億円）だ。チャンネル登録者数が100万を超えるユーチューブチャンネルの数は2019年と比較して65％増で、ユーザーは10億時間以上の動画を視聴し毎日数10億回の再生回数を生んでいるという。Eソーシャルプラットフォームでは、フェイスブック（FACEBOOK）や同社傘下のインスタグラム（INSTAGRAM）などがEC機能を備えているが、今後ユーチューブも導入するとなると動画コマースのプラットフォームとしてすぐに大きなチャネルになる可能性を持つ。
