本明秀文の“ノット”スニーカーライフ「トランプ関税とスニーカー」

アトモスの創業者・本明秀文さんの独自の目線と経験から、商売のヒントを探る連載。トランプ政権による相互関税の発表が、世界のスニーカー業界に波紋を広げている。現在は90日間の停止期間中だが、主な生産拠点である中国やベトナム、インドネシアに対してこのまま高関税が課されると、アメリカ市場の依存度が高い大手スポーツメーカーは、サプライチェーンの再編を迫られることになり、世界のスニーカー市場にも影響が出るだろう。トランプ関税で、スニーカーはどうなる!?（この記事は「WWDJAPAN」2025年4月28日号からの抜粋です）

──世界中が振り回されているトランプ関税ですが、スニーカーはどうなるんでしょう？

本明秀文（以下、本明）：スニーカーは、中国製、ベトナム製、インドネシア製が多い。証券会社のアナリストリポートによれば、主要スポーツメーカーの国別生産比率は、「アシックス（ASICS）」がベトナム50％、インドネシア25％、カンボジア24％。「ナイキ（NIKE）」が中国18％、ベトナム50％、インドネシア27％。「アディダス（ADIDAS）」が中国14％、ベトナム39％、インドネシア32％。「オン（ON）」がベトナム90％、インドネシア10％。「プーマ（PUMA）」が中国30％、ベトナム26％、インドネシア5％、カンボジア13％。今は一律10％の基本関税が適用されているけど、３カ月後に再び見直される可能性があると言われている。トランプ政権がベトナムに課す相互関税が46％、インドネシアが32％でしょ。その分のコストは定価に上乗せされる可能性が高いから、単純に100ドル（約1万4300円）のものに相互関税がかかった場合、現状の110ドル（約1万5700円）から、ベトナム製は146ドル（約2万800円）、インドネシア製は132ドル（約1万8800円）になる（※価格は関税が仕入れ価格にかかる場合の理論値）。

──意外なのは、全体的に見ると中国製のスニーカーは減っているんですね。「ナイキ」が18％、「プーマ」が一番高くて30％。

本明：中国の人件費が上がってきているから、全体的にベトナムやインドネシアに移行している。アメリカの対中国関税は現状20％。それを追加関税で最終的に145％に引き上げるというけど、“エア ジョーダン1（AIR JORDAN 1）”は中国製が多いから（近年はベトナム製も増えている）、このままだと定価180ドル（約2万5700円）が相互関税発動後に441ドル（約6万3000円）になる計算。当然、そんな値段では売れないだろうけど、世界的な価格改定につながり、日本にも影響が及ぶはず。まぁ実際には、インボイス（仕入れ価格）に関税がかかるわけだから、定価をそのまま引き上げるわけじゃなくて、「ナイキ」側がどこかで利益を削らざるを得なくなる。だからトランプ関税で大きな打撃を受けるのは、アメリカ市場での売り上げ比率が高い「ナイキ」や「ホカ（HOKA）」だよね。スニーカーの本場はアメリカだから。