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シューズの「シャーロット オリンピア」が破産法第11章を申請 申立にはオンワードの名前?

 シャーロット オリンピア(CHARLOTTE OLYMPIA)が日本の民事再生法に相当する米国連邦破産法第11章の適用をデラウェア州破産裁判所に申請した。資産額100万ドルから1000万ドル(約1億600万~10億円)に対して、負債額は1000万~5000万ドル(約10億~53億円)程度とみられている。

 「シャーロット オリンピア」は2008年にモデルのアンドレア・デラル(Andrea Dellal)の娘、シャーロット・オリンピア・デラル(Charlotte Olympia Dellal)がロンドンで立ち上げたシューズブランド。本社をニューヨークに置き、アメリカに4店舗、ロシアやタイ、UAE、英国に計6店舗を構え、自社ECサイトやネッタポルテ(NET-A-PORTE)およびファーフェッチ(FARFETCH)で販売を行っていたが、今回の申請で米国の本社と店舗を全て閉鎖する。

 シャーロット オリンピアのボニー・タカール(Bonnie Takher)社長は、「破産申請をしたわけではなく、米国の店舗を閉鎖するための申請だ」と強調した。また、「米国にある店舗の閉店はビジネス上のパートナーシップを再構築するという目的を達成するための行動だ。また、全店閉鎖は小売市場の予期せぬ不況が原因だ」とコメントを発表した。

 17年5月にシャーロット オリンピアとオンワード樫山は戦略的パートナーシップの締結間近だとウワサされていたが、タカール社長のコメント中の「パートナーシップ」がオンワード樫山を指しているのかは不明。しかし、破産申立書にはオンワード樫山の名前がパートナー企業として記載されているようだ。

 また、シャーロット オリンピアの関連会社3社も併せて破産申請されており、申請に含まれなかった第4の関連会社、スリー14(THREE14)が41万ドル(約4300万円)のローンを組むことでシャーロット オリンピアの財務状況改善を目指すという内容の再建計画を裁判所に提出している。

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