ナイキ（NIKE）は8月28日、全従業員の1％程度を削減する計画を明らかにした。同社は6月に2025年5月期決算を発表した際、人員削減の可能性を示唆していた。
同社は米「フットウエアニュース（FOOTWEAR NEWS）」に対し、本社人員の1％程度が削減の対象になると説明。エリオット・ヒル（Elliott Hill）社長兼最高経営責任者（CEO）および経営陣が合同で送付した社内メールによれば、米国およびカナダの社員は組織再編に関する協議が行われる9月1日から8日まで在宅勤務となる。10日にはチームミーティングを行い、21日から新組織となるようだ。なお、当該のメールには「変化は難しいこともあるが、エッジを鋭くし、チームをまとめ、勝利に向けて動く推進力にもなる。アスリートのマインドを持ち、情熱、コミットメント、強い決意に基づき、成功を勝ち取ろう」と社員へのメッセージが綴られていたという。
5〜6月にもテック部門で人員整理
同社はここ数年、業績不振が続いており、25年5月期決算でも売上高は前期比10％減の463億900万ドル（6兆8074億円）、純利益は同44％減の32億1900万ドル（4731億円）と厳しい結果に。24年10月に着任し、テコ入れに取り組むヒル社長兼CEOは、「業績は予想通りではあるが、期待していた水準に達していない」とコメントしていた。
なお、同社はコスト削減策の一環として24年2月に従業員の2％程度にあたる約1600人の解雇を打ち出したほか、25年5月および6月にもテクノロジー部門で人員整理を行っている。
