目の悩みを解決する社会貢献活動が活発化　眼鏡のSDGsが広がっている

　「コロナ禍で確信できたことは、眼鏡が生活必需品であるということだ」。この1年、深刻な影響を受けたアパレルの商況と比較して、健闘を見せた眼鏡業界の関係者が口をそろえる感想だ。売り上げをけん引したヒットアイテムの1つは、パソコン画面が発するブルーライトをカットする眼鏡。目の健康を守る眼鏡は、社会の課題解決に貢献している。（この記事はWWDジャパン2021年4月12日号からの抜粋です）

　眼鏡を通したSDGs活動が広がっている。

　「子どもたちのために何か役立ちたいと考えていた」と田中仁ジンズホールディングス（以下、ジンズ）CEO。「未来の日本の目を守ろう」をスローガンに掲げたプロジェクトを開始し、その第1弾として東京都渋谷区の全ての公立小中学校の約9000人（初年度）に2021年から3年間継続して眼鏡「ジンズ スクリーン（JINS SCREEN）」を寄贈すると発表した。目の疲れの一因とされるブルーライトをカットする「ジンズ スクリーン」は、11年の発売から今日まで累計1100万本以上を売り上げるヒット商品だ。14年に「ブルーライトケア製品」の企画開発・設計に携わる企業を対象とした評価・認証プログラム「ブルーライト研究会認証制度」の第1号として認証を受けた。イノベイティブなモノ作りを掲げる「ジンズ」の象徴だ。

　コロナ禍でオンライン授業の増加により、パソコンやタブレットの使用が一般化したことに加え、文部科学省が推進する「GIGAスクール構想」によって学習環境のデジタル化がさらに進みつつある。渋谷区は児童、生徒、教職員に1人1台のタブレットを配布し、ICT（情報通信技術）教育の充実を図っていることから、目の健康に対する配慮は重要な問題だ。