1月7日には2度目の緊急事態宣言が発令され、ただでさえ例年より薄かった正月気分が吹き飛んだ。とはいえ本号は2021年の最初の号。改めてご挨拶を申し上げたい。「WWDジャパン」は今年もファッションとビューティのビジネスメディアとして読者に有益な情報を提供し、皆様が集い知恵を共有するサロンのような場を創出して業界発展に貢献します。（この記事はWWDジャパン2021年1月4・11日合併号からの抜粋です）
これほど不確実な時代に新しい年を占うのは難しいが、年末年始に取材している業界各社のCEOたちの話からは一つのキーワードが浮かび上がってきた。それは「個の時代」だ。自社のオリジンや本質の再確認、一層のデジタル化、欠かせないサステナビリティへの取り組み、働き方の改革などを通じて量より質、拡大より存続へのシフトが進んでいる。そしてその要所要所で「個」というキーワードが聞こえてくる。
「個の時代」は、例えば“人生100年時代、組織に属さない新しい働き方”といった意味合いで使われて久しいが、ことファッションやビューティのビジネスにおいて本領を発揮するのはこれからだ。淘汰が進みステイホームで一億総デジタルシフトが進んだ今、大切になるのは「個人から個人に直接アプローチする」もしくは「個人が作り手へダイレクトに要望を伝える」など、各所での「個」に起点を置いたモノづくりや販売ではないか。「個」を重んじるビジネスとは平たく言えば「みんな違ってみんないい」を本気で体現することだ。「みんな違ってみんないい」は、ファッションやビューティの本来の魅力だが、振り返れば長い間、ビジネス優先、拡大優先、作り手・売り手の都合の中で置き去りにしてきた価値でもある。冷え込む市場からこの先立ち上がる企業や個人はきっと、この「みんな違ってみんないい」を自社なりに本気で追求し、人や社会をエンパワーメントするところなのだと思う。
「小売業界は今、“個売り”の時代に変わりつつある」。そう断言するのは、トランスコスモスの柏木又浩＝常務執行役員兼DEC統括リテールコマース総括責任者だ。エンターテインメントやファッションECでフロントを走ってきた柏木常務は「SNSにより企業ではなく、個人が強くなった。D2Cの波が来ているのは必然のこと。今後は大企業がプラットフォーマーになっていき、中小企業はD2C化して、細かいブランドをたくさん持つようになると予想している」と続ける。数年後のマーケットの未来予想図のようだ。
「個の時代」に知っておきたい言葉の一つに、C2M（カスタマー・トゥ・マニュファクチャー）がある。例えばネットやショールームで受注してからデジタル生産や3Dプリンタで素早く生産して届ける無在庫販売手法を指す。モバイルファーストのビジネスが飛躍している中国で広がり注目される仕組みだが、日本でもこの取り組みは始まっている。三菱商事ファッションが昨年立ち上げたアパレルブランド「ザ ミー」も“量産を前提とした作り方はしない。一人一人に合わせる”をコンセプトに掲げ、パーソナル接客や3Dボディースキャナー採寸など採用している。三菱商事ファッションの前田真太郎・デジタル事業推進本部新規事業部長兼LAB室長は昨年、弊紙のインタビューで「お客さまの声を工場に直接伝えるのがC2Mだ。1着ずつ生産してもらえる工場の確保が大変だったが、新しいファッションシステムの挑戦に共鳴いただいた10以上の工場と取り組んでいる。サプライチェーンの必要な工程は省かず最適化し、無駄なものを作らない仕組み作りはサステナビリティにもつながる」と言う。そう、「個」を起点にしたビジネスは、これからのビジネスの根幹となるサステナビリティとも結びつくのだ。
新型コロナで一層進む2極化とデフレの中で、「WWDジャパン」は業界にどんな提案をし、サポートができるだろうか？昨年は、そんな疑問が何度も頭をもたげた。富裕層ビジネスは「オンラインでハイジュエリーが売れる」など庶民の記者には理解が及びにくいレベルの話が増え、婦人服では「ユニクロとジーユーの二人勝ち」というボヤキが多い。ラグジュアリーかユニクロかなら、どちらも完成度は高く新規参入は難しい。だが「個の時代」に飛び込めば老舗や新規の事業者にも「できること」はまだたくさんあると思う。日本の消費は長い間 “中流”に支えられてきた。その中流の中身は「皆と同じ中流」であり、ビジネスの拡大を目指したサイクルの中で育まれてきた。そんな中流は喪失して当然だが、ファッションやビューティ産業がデジタル革新に背中を押されて“みんなバラバラの中流”の群像を創出することができるなら、私たちはこの社会をまだまだエンパワーメントすることができる。そう考えるとワクワクする。
