「フォーエバー21」の3度目の撤退に見るファストファッションの呪縛【小島健輔リポート】

ファッション業界のご意見番であるコンサルタントの小島健輔氏が、日々のニュースの裏側を解説する。アンドエスティHD（旧アダストリア）が日本でライセンス展開する米ブランド「フォーエバー21」の事業の終了を発表した。3度目の上陸からわずか2年足らずでの撤退となる。最大の誤算は米フォーエバー21本社の2度目の破綻だが、細かく分析してみると違った側面も見えてくる。

アンドエスティHD（旧アダストリア）は「フォーエバー21（FOREVER21）」の日本事業を2026年2月末で終了すると発表したが、「フォーエバー21」の撤退はこれで3度目になる。米国における「フォーエバー21」事業運営会社（ライセンシー）も今年3月に2度目の破産を申請しているが、グローバルな知的財産権は米ABG（オーセンティックブランズグループ）が所有しており、新たにライセンスを供与された事業会社が「フォーエバー21」を再興して日本に再上陸する可能性は残されているから、“4度目の正直”があり得ないわけではない。

今回のアンドエスティHDによる事業が何故、行き詰まったのかも含め、ファストファッション（バイイングSPA^※1.）の根源的な脆弱性を検証してみたい。

^{※1.バイイングSPA…自らは企画・開発のデザインチームを抱えず、ODM事業者などサプライヤーの企画をファストに調達して販売する擬似SPA事業。意匠性流通素材による小ロット短納期生産の産地背景があれば容易に高回転・高粗利益が成り立つが、産地背景が崩れればビジネスモデルも崩壊する}

3度目の撤退の事情

「フォーエバー21」が日本から撤退するのは3度目だ。婦人服専門店の三愛が2000年に導入して2店舗を展開したが、2年も保たず撤退したのが1度目。09年には米国本社が直接上陸したが、19年10月に撤退したのが2度目。

09年の上陸直後は一足先（08年9月）に上陸したH&Mが巻き起こしたファストファッションブームに乗って1号店の原宿旗艦店には長蛇の列ができ、16年初めには24店舗まで拡張して推定年商は220億円まで伸びたが、多店化で希少性が薄れて販売効率が低下し、同年8月から閉店が始まった。17年10月には上陸1号店の原宿旗艦店も閉店し、19年10月末で残っていた14店舗とオンラインサイトを閉めて完全に撤退した。

ちなみにH&Mジャパンは17年11月期の推定売上高628億円がピークで、以降は販売効率の低下で出店しても総売上高は伸び悩み、コロナ下では500億円を割り込んだと推計される。18年の調査ではH&Mジャパンの坪当たり販売効率はユニクロの4掛け程度だったから、「フォーエバー21」も似たような水準だったのではなかろうか。それでは店舗段階の損益さえ厳しいから、不採算店舗の閉店が続いて撤退に至ったのは必然だった。人気の凋落は米国本土でも同様で、19年には米連邦破産法11条の適用を申請して破綻している。

アンドエスティHDによる「フォーエバー21」は23年春にスタートした。22年9月に伊藤忠商事が米ABGから日本国内の販売権を取得し、旧アダストリアの100%子会社Gate Win（24年3月1日付けで本体に吸収合併）にライセンスを供与。Gate Winが企画・生産して販売する方式で23年4月、ららぽーと門真に1号店を開設している。当初はアダストリアの品質管理でファストファッションとは一線を画したクオリティの高い（当然に価格もワンライン〜ツーライン高くなる）ライセンス商品を開発し、25年に15店舗まで拡張して年商100億円を達成し、その6割をECで販売すると計画していた。