百貨店は社会や時代を映す鏡である。所得格差、大都市と地方の勢いを反映し、好調店と不調店との差はますます開く。電鉄系百貨店の事業縮小も相次ぐ。2025年も二極化が進みそうだ。（この記事は「WWDJAPAN」2024年12月30日＆25年1月6日合併号からの抜粋です）
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百貨店
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記者はこう見る
林芳樹／シニアエディター
2024年、印象に残った取材
岩手県唯一の百貨店、川徳（盛岡市）の取材。地方店の閉店などの暗い話題が多い中、再建に向けて従業員が一丸となって新しい売り場やサービスを開発する様子に感銘を受けた。
2025年はこんな取材がしたい
現場で新しい挑戦に奮闘する若手・中堅の百貨店マンの取材を増やしたい。中でも苦戦が伝えられる衣料品売り場をどう立て直そうとしているのかに関心がある。
カギ握る「訪日客」と「富裕層」
二極化がさらに加速する
大都市の旗艦店の「過去最高売上高」が相次ぐ。特に3大都市それぞれの一番店に需要が集中している。売上高1位の伊勢丹新宿本店（2025年3月期）は前期比12.8％増の4240億円、2位の阪急本店（同）は同14.3％増の3588億円、3位のJR名古屋高島屋（24年暦年）は2000億円超をそれぞれ見込む。いずれもコロナ前の実績に比べて大幅な伸びだ。
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