阪急阪神百貨店を運営するエイチ・ツー・オー リテイリング（以下、H2O）の2026年4〜9月期連結業績は、総額売上高が前年同期比5.5％増の5859億円、営業利益が同15.8％増の137億円、純利益が同約2倍の148億円だった。基幹店である阪急本店（阪急うめだ本店、阪急メンズ大阪）の大型改装が奏功し、百貨店部門が全体をけん引した。
百貨店部門の総額売上高は同10.9％増の3177億円で、そのうち阪急本店が同14.8％増の1842億円だった。
阪急本店は特選フロア「HANKYU LUXURY（阪急ラグジュアリー）」を3月にオープンした。それまで婦人服が中心だった6階をほぼ1年がかりで大規模改装し、特選フロアの売り場面積を約1.6倍の合計1万3246平方メートルに増床した。「エルメス」「ルイ・ヴィトン」「シャネル」の大型店をはじめ、目の肥えた国内外の富裕層に照準を合わせた売り場にした。
その結果、阪急阪神百貨店における国内の外商の売上高が同26％増と大幅に成長した。訪日客による免税売上高は同21%増の600億円（うち阪急本店が476億円）になった。同社が「海外VIP顧客」と呼ぶ年間購買額100万円以上の会員による売上高が7割も伸びた。免税売上高に占める海外VIP顧客の割合は47 〜48％に及ぶ。この人たちが「阪急ラグジュアリー」で数百万円の時計・宝飾品、バッグなどを旺盛に買った。中国人客に関しては客数が3割減ったものの、客単価が上昇しているため、売上高は前年同期を上回っている。
4日の決算説明会に登壇した阪急阪神百貨店の山口俊比古社長は「阪急ラグジュアリー」の貢献を強調した。「増床して売り場や商品を増やす以上に、VIPルームや接遇するスタッフを充実させたことが、国内外のお客さまの満足につながった。結果として客単価が大きく伸びた」と説明した。
通期（27年3月期）で阪急本店は総額売上高4038億円（前期比15.8％増）を見込む。4000億円台を突破すれば、百貨店の売上高日本一の伊勢丹新宿本店（4249億円、26年3月期実績）に近づく。
同じく登壇したH2Oの荒木直也社長に、阪急本店のその先の売上高目標を尋ねると「まずは着実に4000億円の達成」としながらも、「ここから先、数百億円ずつ傾斜とつけて成長するためには顧客政策が重要になる」と話した。「阪急ラグジュアリー」のような商品や売り場環境だけでなく、国内外の富裕層を新しい手法で顧客化するために知恵を絞る。
