スノーボード大手のバートンと言えば、日本人には北京冬季五輪の金メダリスト、平野歩夢選手が乗っている板のメーカーだというイメージが強い。平野選手以外にも、ショーン・ホワイトなど多数のスーパースターと契約している。1977年に米バーモント州でスタートしたガレージメーカーは、スノーボードカルチャーの隆盛とともに拡大。2019年にはスノーボードメーカーとして初のBコープ認証を取得、「25年までのクライメート・ポジティブ達成」を掲げ、サステナビリティのための取り組みも増えている。（この記事は「WWDJAPAN」2023年12月4日号から抜粋・加筆しています）
「われわれは外資企業だが、サステナビリティは本国がやっているからそれでいい、ではない。リーチできるスノーボーダーが最も多い企業として、業界団体なども一緒になって（温暖化などの問題のために）何かすることはジャパン社として義務」と語るのは、23年1月から現職を務める竹鼻圭一バートンジャパン ジェネラルマネジャー。以前はオールバーズジャパンのマネージングディレクターを務めていた。
“ステップオン”のレンタルで
初心者取り込み
バートンジャパンはディレクターの半数以上が女性で、同性パートナーシップや事実婚も婚姻と認める福利厚生制度に改定するなど、環境面以外でも先進的な取り組みが目立つ。「それは良いスノーボードを提供することに直結するのか？」と意地の悪い質問を投げると、「イノベーションが起こって初めて良い製品は生まれる。イノベーションは多様なカルチャーがぶつかって生まれるもの。全ての人が力を100％発揮できる会社を作ることが、スノーボーダーにベストな製品を提供するために必要な最低条件だ」と、力強く返ってきた。
多様な人を受け入れる姿勢は、もちろん客にも向けられている。排他的にならず、初心者や子どもにも楽しんでもらえる環境を作ることはビジネスとしても重要だ。「昔はお金を貯めてスノーボードを買ったものだが、今はサブスクリプション、レンタルなど、さまざまな選択肢をそろえることが重要」。レンタルはゲレンデでの貸し出しだけでなく、オンラインレンタルも家電などのレンタルプラットフォーム「カウリル」と連携して行い、返却時などの手間を軽減。レンタル用は初心者もストレス少なく板を装着できる「ステップオン」タイプのバインディングやブーツをそろえる。「ここから日本のスノーボード人口が突然3倍になるようなことはないだろうが、若い層には着実に定着し、上向いている。メーカー側も（レンタルなどの選択肢を増やし）努力することで、初心者の方が挑戦するハードルは以前より下がっている」と胸を張る。
「売り上げ、利益共に今は非常に良い状態」
6月には、初めて認定中古ボードの販売も行なった。テストライドセンターと呼ぶ、ハイスペックモデルを中心に試乗用に貸し出しす施設から出たボードをチューンナップして販売した。「客は若い層が半分くらい。昔からのファンが2枚目、３枚目の板を買うケースも目立った」という。
訪日客からの支持の厚さも「バートン」の強みだ。現在、ジャパンとして直営と卸の売上比率は4対6、直営のうち中国含む訪日客の売上は全体の40〜50％という。「中国本土のお客さまは今はまだ戻りきっていないが、香港、台湾、タイの方が増えている」。コロナ禍でアウトドアスポーツが盛り上がったことで、業績は「日本を含む各国で非常に伸びた。22年は北京冬季五輪もあった。現在は売り上げ、利益共に非常に良い状態」という。
