ニトリホールディングスの20年3〜8月期の売上高は前年同期比12.7％増の3624億円、営業利益は同45.0％増の805億円、経常利益は同43.4％増の810億円、純利益は同35.1％増の497億円だった。粗利益は2053億円で、粗利益率は2.6ポイント上昇の56.7％になった。緊急事態宣言中の休業店舗も含む既存店の売上高は、3月が10.9％増、4月が4.0％減、5月が0.8％増、6月が47.4％増、7月が22.7％増、8月が15.0％増、上期累計では同14.0％増になった。似鳥昭雄会長兼CEOは好調の理由について「コロナ禍で都心に行ったり、複数の店舗を回ったりということをしなくなり、ディストネーションストアや圧倒的な一番店に行くという購買行動になった」と分析。「来年には落ち着くと思うが、今後は物流に積極的に投資し、現在4割程度の自社物流を、出来るだけ早く100％に引き上げる」と語った。
下期の出店は純増55店で、期末の店舗数は666店を見込む。新しいアパレル業態「エヌプラス」は14店舗を出店予定。「来期は最低でも15〜20店、以降は年間20〜30店を出店し、早く100店舗体制に持っていきたい。来期が一つのターニングポイントになる」と似鳥会長。
また、来期以降は大型ショッピングモールに積極出店する。須藤文弘・副社長は「デベロッパーからは、多くのオファーをいただいている。これまで路面店によるドミナントはかなり進んでいるが、大型モールにはまだまだ出店余地がある。来年に向け今は準備を進めているところだ」と語る。店舗のサイズは1000平方メートルクラスになるようだ。大型モールは、都心に近い郊外や準郊外でも「フォーエバー21」や「アメリカンイーグルアウトフィッターズ」など外資系ブランドの撤退に加え、コロナ禍によるファッションブランドの苦戦で空きテナントが埋まらないケースも出てきている。集客力のあるニトリは、大型モールにとって非常に魅力的なテナントになりそうだ。
