ビューティ小売り
ビューティ小売りでは、リアル店舗の存在意義が改めて問われてきた。その流れは2026年にかけて、より鮮明になっていく。ドラッグストア、セミセルフ型店舗、百貨店はいずれも従来の延長線上にはとどまらず、それぞれの強みを起点に、顧客体験の再設計とブランドとの接点を更新する動きに踏み出している。（この記事は「WWDJAPAN」2026年1月5日&12日合併号からの抜粋です）
記者はこう見る！
新関瑠里／ヘッドリポーター
2025年、印象に残った取材
「アットコスメ（＠COSME）」香港旗艦店に訪れた際、日本ブランドが本来備えている強みを改めて実感した。海外の売り場を通じて、日本企業が立ち返るべき原点が、より明確になったように感じている。
2026年、こんな取材がしたい
過渡期にある日本の化粧品産業に対し、少しでも役に立つ情報を発信したい。国内の動向にとどまらず、海外の小売りにも目を向け、より網羅的な視点で整理していくことがこれからの取材テーマの一つ。
ILLUSTRATION : UCA
業態を超えた売り場が
消費者を動かす
多彩な小売業の中でも進化が際立ったのがドラッグストア業態だ。化粧品売上高で小売業界最大のシェア（インテージSCI化粧品販売市場調べ）を誇るマツキヨココカラ＆カンパニーは、銀座の旗艦店「ギンザ フラッグ（GINZA FLAG）」において、百貨店化粧品（デパコス）である「カネボウ（KANEBO）」と「イプサ（IPSA）」をドラッグストアとして初めて導入した。国内外の顧客からの引き合いが強かったことが背景にあり、今後もデパコスの取り扱い拡大に前向きな姿勢を示している。同店の周辺には百貨店や商業施設が点在するが、多くは20〜21時で閉店する。一方、ギンザ フラッグは23時まで営業しており、夜の銀座を楽しむ訪日客が気軽に立ち寄れる化粧品売り場として機能している。ブランド側にとっても、取りこぼしてきた需要を捉える新たな販売機会となっており、見逃せない動きだ。
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