会社が危機に備えておくべき現預金の量　齊藤孝浩のファッション業界のミカタVol.15

　企業が期ごとに発表する決算書には、その企業を知る上で重要な数字やメッセージが記されている。企業分析を続けるプロは、どこに目を付け、そこから何を読み取るのか。この連載では「ユニクロ対ZARA」「アパレル・サバイバル」（共に日本経済新聞出版社）の著者でもある齊藤孝浩ディマンドワークス代表が、企業の決算書やリポートなどを読む際にどこに注目し、どう解釈するかを明かしていく。今回はキャッシュフローの適正量について解説する。（この記事はWWDジャパン2020年7月13日号からの抜粋です）

　新型コロナウイルスで店の営業を休止する際に、借り入れに走って、取りあえず何カ月分は大丈夫なお金を借り入れしましたよというような経営者さんが、いっぱいいらっしゃいました。果たして、いざというときの蓄えってどれぐらいあればいいのでしょうか。今日は手元資金、つまりキャッシュフローについてお話しします。

　キャッシュフローとは、自由に使える現預金を、今どれぐらい持っているかということです。基本的には純利益から借り入れの返済や投資に使った後に繰越利益が最後に残ります。これが、もともとの現預金に加算され、積み上がっているというイメージです。