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マッキンゼーが予測する「コロナ後の日本のアパレル」

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 コロナ後の日本のファッション産業は、どうなるのか。世界規模で進む景気後退、接触や移動を著しく制限するコロナ禍は不要不急のファッション産業に、世界規模でこれまでに類を見ないタイプの景気後退を巻き起こしている。経営コンサルティング企業マッキンゼー・アンド・カンパニーの岩谷直幸シニアパートナーに聞いた。(この記事はWWDジャパン2020年6月22日号からの抜粋です)

WWD:コロナ禍の世界経済への影響をどう見る?

岩谷:リーマン・ショックなど世界規模の経済危機はこれまでもあったが、コロナ禍は規模も大きい上、質も異なる。最大の特徴は人間の健康に脅威を与え、人と人との接触に大きな制限を与えていること。経済の低迷以上に、消費への影響が大きい。日本も緊急事態宣言が解除され、商業活動は再開しているものの、以前のような状態に戻っているとは言い難い。抜本的な解決にはワクチン開発が必要だが、現時点ではスケジュールは未確定だ。こうした状況が少なくとも1年、最悪2年以上続く恐れもある。

WWD:日本のアパレル市場はどうなる?

岩谷:かなり厳しい。経済が低迷し、当然ファッションなどの不要不急のモノに対する家計支出はかなり引き締められる。この数年ファッション市場を下支えしたインバウンドもなくなるため、コロナ以前の2019年レベルに戻るのは22年までかかるかもしれない。これは個人的な所感だが、そもそも戻らない可能性もある。一つはっきりしているのは、消費の構造は大きく変わる。

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