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世界で高まるMDカレンダー見直しの声 有力百貨店のキーマンに直撃

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 新型コロナウイルスのパンデミックを機に、MDカレンダーを再考する議論が欧米を中心に活発化している。特にドリス・ヴァン・ノッテンらがこの件について提言した「ファッション業界への公開書簡(以下、公開書簡)」に、有力ブランドのデザイナーやCEO、有力小売店のトップや要職を担う人々が次々と賛同し大きなうねりとなっている。日本国内に目を向けると、近年、暖冬や増税による消費の冷え込みもあり、以前からビジネスモデルの再考が求められていたが、日本の大手百貨店店はこの「公開書簡」を起点とした動きをどう考えるのか。伊勢丹新宿本店の髙橋政樹クロージング&アクセサリーⅠグループ新宿特選営業部スーパバイザー、阪急阪神百貨店の花谷典男・第1店舗グループ ファッション商品グループ ラグジュアリー商品統括部 ゼネラルマーチャンダイザーと濵田尚子・第1店舗グループ ファッション商品グループ モードファッション商品統括部 モード商品部マーチャンダイザー、高島屋の磯部直希MD本部婦人服特選宝飾部マーチャンダイザー、松屋銀座本店の藤岡恒夫・営業2部 婦人2課 課長(MD担当)兼バイヤーと松屋銀座本店の久保寺裕二・営業3部 婦人4課 課長(MD担当)、そごう・西武の小室淳子・社長室 広報・CI担当 担当部長に聞いた。(2020年7月13日号の「WWDジャパン」の「セール再考、変わるのは今だ」特集で掲載した記事から抜粋しています)

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