TOKYO BASEは、上期の好調を受け、2026年1月期予想を上方修正した。修正後の予想は、売上高が前期比13.8%増の230億円（修正前は225億円）、営業利益が同29.0%増の19億円（同16億円）、純利益が同54.6%増の12億円（同9億円）となった。
上期（25年2月〜7月期）の売上高は前年同期比13.0%増の102億円と過去最高を記録した。国内の既存店売上高は同11.8％増だった。インバウンドの継続的な増加が売り上げをけん引した。なかでも、「ユナイテッドトウキョウ（UNITED TOKYO）」「パブリックトウキョウ（PUBLIC TOKYO）」「シティトウキョウ（CITY TOKYO）」などの自社ブランド事業が好調に推移。加えて、昨年始動した若年層向け業態「コンズ（CONZ）」や、東京のカルチャー品に特化したスーベニアショップ「グッドエディッション（GOOD EDITION）」なども「想定以上にインバウンドからの手応えがあった」と谷正人CEO。今後もインバウンド需要は継続すると見込み、観光客が集まるエリアを中心に路面店出店を強化する方針だ。
MD面では、従来の4シーズン編成に「盛夏」を加えた5シーズンMDを導入したことが奏功。夏の機会損失が目立った昨シーズンの反省を踏まえ、6~8月を「盛夏」とし、機能性素材を採用したアイテムなど酷暑に対応する商品を強化。特にメンズカテゴリーで結果が出たという。谷CEOは、「気温に敏感に対応できるMDがいる業態とそうでない業態の差が目立った。今後は、業態ごとに柔軟に対応して精度を上げたい」と話した。
また好調要因として、「人材の生産性が大きく向上している」とコメント。同社は24年入社の新卒初任給を一律40万円に引き上げ、26年1月期までに国内の契約社員を原則正社員化する方針を示している。谷CEOはそうした人材施策の結果、「人材の本質を見極め、自社の文化に合う人材を確保できるようになった」と語り、年間7000万円以上を販売する同社の「スターセールス」を獲得した社員が過去最多人数になったことも成果としてあげた。
海外事業では、香港での出店を加速する。昨年10月に「ステュディオス トウキョウ」を出店した香港・尖沙咀エリアの「1881ヘリテージ」内に、ドミナント出店を仕掛ける計画だ。今年10月には「ユナイテッドトウキョウ」「パブリックトウキョウ」、年末には「ザ トウキョウ」の海外1号店もこのエリアに出す。谷CEOは「日本での勝ちパターンを、海外でも挑戦したい」と意気込む。一方中国事業は、不採算店舗の退店が完了。「盤石な基盤が整った」とコメントした。
通期業績予想の上方修正に伴い、28年1月期を最終年度とする中期経営計画の予想も修正した。修正後は、売上高350億円（修正前300億円）、営業利益35億円（同30億円）、純利益25億円（同非開示）。
