マッシュホールディングス（HD）が束ねるマッシュグループの2026年8月期連結売上収益は、前期比10％超増の1500億円を突破した。ファッション、ビューティ事業がともに増収となり、中国を中心とした海外事業も40％超の高い成長率を記録した。営業利益も増益となり、150億円に近付いている。プロパー販売比率の高さや粗利益率の改善、販管費のコントロールに加え、過去2年間に進めてきた人材やシステムへの投資、構造改革などが奏功した。なお、26年8月期から国際会計基準（IFRS）に移行している。
販路別では、国内外を合わせた店舗売り上げが前年比10％増、国内既存店売り上げが同3％増、EC売り上げが同19％増だった。EC化率は35％。グループ全体の店舗数は国内641店舗、海外212店舗の計853店舗となり、前期末から25店舗増えた。
近藤広幸社長は、今後の事業拡大に向けた基盤を整えた一年だったと振り返る。主力の「ジェラート ピケ（GELATO PIQUE）」は売上400億円目前に迫り、「スナイデル（SNIDEL）」も関連ブランドと合わせて250億円を突破し、過去2年間にわたって進めてきた人材やシステムへの投資、構造改革が実を結び、さまざまな準備を重ねてきたことが、ようやく数字として表れたという。国内では既存ブランドの商品構成を見直し、中国では現地のMD体制を強化して既存店の売り上げを伸ばすなど、次の成長段階に向けた足場を固めた。
「フレイ アイディー」は100億円に向けて
「スナイデル」本体は横ばい続く
ファッション事業では、主力ブランドが堅調に推移した。「ジェラート ピケ」は、人気IPとのコラボレーションに加え、メンズやペットなどのカテゴリー拡充が成長につながった。特に夏向けの冷感素材やオリジナルキャラクターを活用した商品を拡充し、北極の動物などをモチーフにした“シーアニマルコレクション”も好調だった。近藤社長は、こうした春夏向け商品の工夫が成長につながっていると話す。また、新たに参入したリカバリーウェアも想定を上回る売り上げを記録した一方、欠品による機会損失も発生。今期は供給体制を強化する。
「スナイデル」は、「スナイデル ホーム（SNIDEL HOME）」「スナイデル ビューティ（SNIDEL BEAUTY）」と合わせて売り上げ250億円を突破した。ただし、近藤社長によると、「スナイデル」本体は横ばいが続き、新たな成長の起爆剤を模索している。一方、「スナイデル ホーム」は2ケタ成長を続け、「スナイデル ビューティ」も売り上げを伸ばしている。
「フレイ アイディー（FRAY I.D）」は売り上げ100億円を目指せる水準まで成長。「セルフォード（CELFORD）」も顧客ターゲットの見直しが奏功し、店舗数が変わらない中で2ケタ増となり、過去最高売り上げを記録した。
「ミラ オーウェン（MILA OWEN）」も売り上げ100億円超の規模を維持し、足元では復調している。近藤社長は、カジュアル志向から上品さや大人のエレガンス、上質感を重視した商品構成へと転換したことが成果につながったといい、「直近2〜3カ月の売り上げは前年比130％近い水準で推移している」と明かした。この他の既存ブランドが26年8月期の後半から成長の兆しを見せており、「いろいろな準備を進めてきたことが、ベーシックな数字が26年8月期に出た」と話す。
また、ブランド横断で取り組む機能性素材の開発も成果を上げた。繊維商社の瀧定名古屋と住友金属鉱山と協業し、住友金属鉱山の開発した素材を採用した高機能素材「ルミシェード バイ ソラメント」を7ブランドで展開。グループ全体では、酷暑対策素材を使用した商品の売上高が前期比約3倍に拡大した。今後も気温の予測に左右されるのではなく、気候変動によって変化する消費者の生活やニーズを捉えた商品開発を進める考えだ。
海外事業は40％超増
中国は現地MD強化で既存店が伸長
海外事業の売り上げは前期比40％超増と大きく伸長した。主力市場の中国では、25年に現地企業との合併を行い組織体制を見直し、MD機能を強化したことが奏功。中国市場の季節や販売時期に合わせた商品展開、販促施策を進め、既存店の売上拡大が成長をけん引した。中国事業の利益率も日本事業とほぼ遜色ない水準となった。
一方、近藤社長は中国市場の変化を課題に挙げる。円安の影響で日本からの商品は価格を下げにくい一方、中国では消費者が求める価格帯が下がっているという。現地で展開する比較的低価格帯のブランドが好調なことも踏まえ、今後はトレンドに先駆けた発想力のもと、より市場に根差した商品構成や現地企画の増大を検討する。
「ジェラート ピケ」の海外展開では、香港や台湾、深圳など、冬でも気温が高い地域に向けた商品開発を課題に挙げる。これらの地域に適した独自のMDはまだ確立できておらず、近藤社長は「フィットしたMDさえ発案できれば、深圳も含めてもっと伸びるだろう」と期待する。韓国でも直営運営への切り替え後、店舗数を増やしながら好調に推移している。
ビューティは今後インナーケアに注力
新PB立ち上げも視野に「日本をリードする」存在へ
ビューティ事業も増収となった。ECの見直しに加え、実店舗との連携を強めるOMO施策が奏功した。26年4月には、プライベートブランド（PB）と小売り事業で展開する全ブランドのEC機能を「マッシュ ゴー グリーン ストア（MASH GO GREEN STORE）」に集約。「オーガニックデイズ（ORGANIC DAYS）」「ビープルフェス（Biople FES）」「ゴーグリーンフェスタ（GO GREEN FESTA）」など、ECと実店舗を連動させたイベントも開催した。ブランド別の売り上げは、「トーン（TO/ONE）」が2年連続、「エコストア（ECOSTORE）」が3年連続で前年比2ケタ増となった。
今後3〜5年はインナーケアに力を入れる。「トーン」が7月に発売したビタミンC配合の粉末サプリメントがヒットした。小売り事業でも「コスメキッチン」と「ビープル」でインナーケア商品の品ぞろえを広げてきた。
PBと小売りの取り組みを束ねて事業を拡大する方針で、新たなPBの立ち上げも検討していく考えだ。近藤社長は「インナービューティを1つの大きな塊にして、日本をリードしていけるくらい売り上げを伸ばしたい」と語る。また、ビューティ事業全体についても「まずは500億円に近づけていきたい」と意欲を示す。
「バブアー」は3年で売り上げ規模約4倍
「サンリオハウス」も計画を大幅に上回る
ライセンス・IP事業も成長した。英国発の「バブアー（BARBOUR）」は、過去3年間で売上規模が約4倍に拡大した。日本法人は、ライセンス商品の開発を英国本国から認められており、こうした許可を得ているのはグローバルでも日本だけという。従来のアウター中心の商品構成に加え、日本の気候や顧客ニーズに合わせたレインブーツやショートパンツ、キャップ、マフラーなどを展開。英国本国のマネジメントチームも頻繁に日本を訪れ、日本市場での取り組みやマッシュグループのクリエイティブ力を高く評価しているという。日本独自に企画した商品の一部は本国のコレクションにも採用され、グローバルに販売もされている。
IP事業では、サンリオが監修し、マッシュスタイルラボが企画・運営する「サンリオハウス（SANRIO HOUSE）」が好調だ。26年3月にルミネ新宿、6月にルクア大阪に出店し、いずれも当初の計画を大きく上回る実績となった。10月29日には初の常設カフェを併設した名古屋パルコ店をオープン。11月13日には渋谷パルコ店も開業する。
また、「ジェラート ピケ」は25年9月、スターバックスとライセンスを活用した商品展開を実施。タンブラーやウエアなどの全25型51アイテムをラインアップし、大きな話題を集めた。
今期について近藤社長は、既存ブランドのさらなる成長に期待する。「ミラ オーウェン」は26年8月期後半からの復調が今期の業績に本格的に寄与すると見込み、「ジェラート ピケ」もキッズ＆ベビー、ペット、メンズなどのカテゴリー拡大や韓国での成長に期待する。また、中国事業については、現地の市場環境に適した新たな売り上げの作り方も模索しており、その成果が表れるのは今期または来期になる可能性があるという。「今期は、ある程度手応えの感じられる数字が出せれば」と語る。
