脱炭素の情報開示、平均14％の現実 「ファッション透明性インデックス」日本語版公開

ファッションレボリューションジャパン（FASHION REVOLUTION JAPAN）を運営するユニステップス（UNISTEPS）はこのほど、「ファッション透明性インデックス 脱炭素編 ―What Fuels Fashion? 2025―」の日本語版を発表した。

同レポートはファッションブランド200社を対象に、自然環境や人権に関する取り組みの情報開示度を評価・ランキングする「ファッション透明性インデックス」の脱炭素版。説明責任、脱炭素化、エネルギー調達、脱炭素化のための資金調達、公正な移行と政策提言の5つの観点から調査を行った。ブランド別の総合スコアも公表しており、2025年度の上位10社は、H&M（71％）、インティミッシミ（INTIMISSIMI）、カルツェドニア（CALZEDONIA）、テゼニス（TEZENIS）（オニヴァース・グループ、63％）、プーマ（PUMA）（51％）、OVS（49％）、グッチ（GUCCI）（47％）、ギルダン（GILDAN）（46％）、ルルレモン（LULULEMON）（39％）、アシックス（ASICS）（38％）となった。なお、本レポートは、サステナブルな企業ランキングを示すものではなく、あくまでもその前提となる透明性の高さを示すもの。

全調査対象の平均スコアは14％にとどまり、同レポートによると、多くの大手ブランドがエネルギーや気候変動に関する詳細な計画やデータを十分に開示していない実態が浮き彫りとなった。サプライチェーン全体における再生可能エネルギー使用目標を公表しているブランドは約10％にすぎず、サプライヤーへの脱炭素化支援額を開示しているブランドは6％未満、化石燃料など主要な排出源の使用廃止計画を示しているブランドも約18％にとどまっている。

レポートではまた、低炭素またはゼロカーボンの熱エネルギーを用いる「クリーンヒート」が、脱炭素化に向けた重要な鍵を握ると指摘する。衣服の生産工程では、染色や漂白、乾燥、アイロン工程などに大量の熱エネルギーが必要とされるため、電力の再生可能エネルギー化だけでは十分な排出削減効果を得ることは難しいという。電気ボイラーの導入や、既存の熱を回収・活用するヒートポンプの活用など、クリーンヒートへの転換を進めることで、炭素排出の削減が期待できる。

クリーンヒート化はまた、工場内での熱中症リスクや労働生産性の低下といった熱ストレスに起因する人権的・経済的リスクの軽減に加え、産業用ボイラーを電気ヒートポンプに置き換えることによる大気汚染の低減効果も見込めるとしている。