ジーンズ専門店大手のライトオンの上半期（2020年9月～21年2月期）は、売上高が前年同期比12.8％減の272億円だった。本業のもうけを示す営業利益は、同294.5％増の5億7200万円。「短サイクル型発注の運用定着により在庫を適正にコントロールでき、値下げロスの改善ができたことや、販管費が抑制できたことから」（藤原祐介社長）営業黒字を確保した。退店および不採算店舗の減損損失として4億3000万円、希望退職者の募集に関する費用8200万円を特別損失に計上したなどにより、純損益は3億9500万円の赤字（前年同期は4億8300万円の赤字）になった。3月に40～60歳の正社員を対象に希望退職者を募集し、40人程度の定員に対して47人の応募があった。
ライトオンは今後の重点施策として、コロナ禍で注目を浴びたアウトドアカテゴリーのPBブランド「キャンプ セブン（CAMP7）」の強化や、デジタル化のいっそうの促進を掲げる。
現在PBブランド比率は4割ほどで、これを「2、3年めどで5割ほどに上昇させる」という。ライトオンはこの半年でPBブランドの価格見直しを行っており、「アウターは3000円程度、それ以外の商品についても1000～2000円程度値下げした」。一方で、「“ブランドミックス”こそライトオンさらしさ」とも語り、「仕入れブランドとのパートナーシップも同時に強固なものとする」という。
デジタル化については、「インスタグラム（INSTAGRAM）のライブ配信やユーチューブ（YOUTUBE）への動画投稿で、バイヤーや店舗スタッフによる商品紹介やコーディネート提案を行い、新たなファンの獲得に努めた。３月にはクロスユース率（EC、実店舗のどちらも利用する客の割合）を高めるため、ライトオン公式アプリの全面リニューアルも行い、利便性を高めた。将来的には1対1のオンライン接客も実現したい」と話す。
