ファッション

ライトオンの上半期は売上高が12.8%減の272億円

 ジーンズ専門店大手のライトオンの上半期(2020年9月~21年2月期)は、売上高が前年同期比12.8%減の272億円だった。本業のもうけを示す営業利益は、同294.5%増の5億7200万円。「短サイクル型発注の運用定着により在庫を適正にコントロールでき、値下げロスの改善ができたことや、販管費が抑制できたことから」(藤原祐介社長)営業黒字を確保した。退店および不採算店舗の減損損失として4億3000万円、希望退職者の募集に関する費用8200万円を特別損失に計上したなどにより、純損益は3億9500万円の赤字(前年同期は4億8300万円の赤字)になった。3月に40~60歳の正社員を対象に希望退職者を募集し、40人程度の定員に対して47人の応募があった。

 ライトオンは今後の重点施策として、コロナ禍で注目を浴びたアウトドアカテゴリーのPBブランド「キャンプ セブン(CAMP7)」の強化や、デジタル化のいっそうの促進を掲げる。

 現在PBブランド比率は4割ほどで、これを「2、3年めどで5割ほどに上昇させる」という。ライトオンはこの半年でPBブランドの価格見直しを行っており、「アウターは3000円程度、それ以外の商品についても1000~2000円程度値下げした」。一方で、「“ブランドミックス”こそライトオンさらしさ」とも語り、「仕入れブランドとのパートナーシップも同時に強固なものとする」という。

 デジタル化については、「インスタグラム(INSTAGRAM)のライブ配信やユーチューブ(YOUTUBE)への動画投稿で、バイヤーや店舗スタッフによる商品紹介やコーディネート提案を行い、新たなファンの獲得に努めた。3月にはクロスユース率(EC、実店舗のどちらも利用する客の割合)を高めるため、ライトオン公式アプリの全面リニューアルも行い、利便性を高めた。将来的には1対1のオンライン接客も実現したい」と話す。

最新号紹介

WWDJAPAN Weekly

辻愛沙子と語り合う業界に必要な新しい教養 見た目に伴う先入観や偏見を考えよう

6月14日号の「WWDJAPAN」は、社会派クリエイティブを追求する辻愛沙子アルカ最高経営責任者(CEO)監修のもと、社会課題にまつわる“新しい教養”を対話しながら学びます。コーヒーを片手に社会問題を語り合う、大人に向けた新しい教育の場「ソーシャルコーヒーハウス」を立ち上げた彼女と、ファッション&ビューティ業界だからこそ大切に考えたい、見た目や容姿にまつわる偏見や先入観について対話します。一般的に…

詳細/購入はこちら