東レグループの商事会社である東レインターナショナルの2020年4～9月期の業績は新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受け、売上高が前年同期比23.6％減の2337億円、営業利益が同18.4％減の50億円と減収減益だった。
部門別では、衣料素材部門は欧米向けのテキスタイルの輸出を中心に苦戦し、全体の売上高は同30.8%減の231億円。また、売り上げ構成比率が最も高いアパレル部門（31.8％）は大手SPA向けの受注減、スポーツ、アウトドア、カジュアルの各分野においても取引先の販売不振の影響を受けて低調に推移し、売上高は同18%減の 744億円だった。形態別では、輸出が同20.6％減の777億円、輸入が同18.8％減の471億円、国内が同32.1％減の312億円だった。
同社はグループ商事機能の基盤強化と拡張を土台にした自販力の強化と新事業の創出を目指し、今年5月に22年度までの 3カ年を期間とする中期経営計画“プロジェクトAP-G 2022”をスタートした。
21年3月期の業績は、売上高が同15.7％減の5054億円、営業利益が同21.9％減の97億円を予想している。
