「WWDJAPAN」は、11のトピックスから2023年を大胆予測する。トピックスは、デザイナーの就任・退任劇、国内トレンド、国内アパレル、海外ニュース、次世代富裕層、メタバース、スポーツ、サステナビリティ、Z世代、ビューティ業界のM&A、そしてヘアカラー。次世代富裕層以降のキーワードは、いずれも22年までに急速に広がり、ビジネスを語る上で欠かせないトピックスとなった（この記事は「WWDJAPAN」2023年1月2＆9日合併号の抜粋です）。
井口恭子編集部記者（以下、井口）：2022年は米ギャップ（GAP）、アディダス（ADIDAS）、アンダーアーマー（UNDER ARMOUR）などスポーツやカジュアルブランドでトップ交代が相次いだ。一方、「ルイ・ヴィトン（LOUIS VUITTON）」「ディオール（DIOR）」などを擁するLVMH モエ ヘネシー・ルイ ヴィトン（LVMH MOET HENNESSY LOUIS VUITTON 以下、LVMH）やプラダ（PRADA）などのラグジュアリー企業では、代替わりの時期に差し掛かっているからか、一族経営をさらに盤石にする動きが活発化している。
ソーン・マヤ編集部記者（以下、ソーン）：一族経営と聞くと、外部の意見を取り入れなさそうなどの閉鎖的な印象がある。でも23年以降、代替わりの準備に伴う刷新も見られるかもしれない。
勢いのあった米国市場も後半はインフレなどで失速
ソーン：22年はアメリカが、自国で発展した文化に今一度目を向けた印象だ。メトロポリタン美術館で行われる「メットガラ」のテーマは21年に続いてアメリカのファッションを探求するものだったし、ニューヨーク市のソーホーエリアには新店舗オープンが多い。勢いを感じる。
井口：前半はロシアによるウクライナへの軍事侵攻や中国での厳しい外出規制などの影響で、欧州やアジア市場のビジネスは失速していたが、観光客が戻ってきたこともあって米国は好況を維持。ラグジュアリーブランドの決算を見ても、北米がけん引して全体の売り上げを伸ばしたというリポートが多かった。
ソーン：要因はなんだと思う？
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