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三越伊勢丹、存亡かけたデジタル改革

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 三越伊勢丹ホールディングス(HD)は、デジタル改革を前倒しで進める。新型コロナウイルスの緊急事態宣言によって、4〜5月は大半の店舗が休業を余儀なくされた。宣言が解除されて営業が再開されたとしても、外出自粛や買い控えが長く続くことが予想される。出遅れていたEC戦略が生命線になる。(この記事はWWDジャパン2020年5月18日号からの抜粋です)

 「消費はかなり長期の低迷が続き、V字回復は望めない」。5月11日に開催された同社の2020年3月期決算説明会で、杉江俊彦社長はそう断言した。

 コロナ禍で同社の置かれた厳しい状況は下の図表の通りだ。緊急事態宣言が出された4月と5月は売上高がほぼ吹き飛んだ。緊急事態宣言のもと、稼働しているのは地方店の食品売り場だけ。ECについては、4月は食品と化粧品分野は営業していたものの、ファッションなどの分野は5月のゴールデンウイーク明けまで休業していた。

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