アメリカのアパレル大手リミテッドの破たんが秒読み段階に入ったようだ。同社は投資会社のグッゲンハイム・セキュリティーズと事業の譲渡先を探していたが、関係者によると、清算の可能性が濃厚。リミテッドの広報はコメントを差し控えている。
リミテッドは今月、オハイオ州の本社で大リストラを断行。地元の労働局などに提出した書類によると、本社勤務の全従業員249人を解雇する可能性も示唆している。
ラリー・フルツ＝エグゼクティブ・ヴァイス・プレジデントは従業員宛ての手紙の中で、「商品政策のミスはもちろん、小売り環境の急激な変化で借金が膨れ上がった」と述べた。
アメリカの小売業界では、年末商戦で少しでも手元に資金を蓄えた直後に破たんする企業が多く、業界がリミテッドの動向に注目している。アメリカの年末商戦は今年、特に地方のショッピングモールで活況を欠いており、調査会社のプロドコは、12月第3週のリアル店舗への来店客数は前年同期比16.4%減と大きく落ち込んだと発表。アナリストは、「16.4％減は、前代未聞の深刻さ」として、ショッピングモール依存型のブランドに警鐘を鳴らす。
