日鉄住金物産の2018年4～9月期の繊維事業は、売上高が前期比1.9％増の741億円、経常利益が同74%増の17億円と増収増益だった。
新中期3カ年計画の開始年度として好スタートを切ったが、中村英一・取締役専務執行役員は、「中国の工場のコスト管理や上海の現地法人のマネジメントやコントロールなど組織の立て直しが実行でき、業績の改善につながった。飛躍というより、本来あるべき体制が整った状況だ。原料費や物流費のコストアップで、売り上げ維持は厳しい環境が続くと思う」と説明した。アジアは、カンボジアの生産が2年連続で2ケタ伸長し、ベトナム、ミャンマー、インドネシアに次ぐ基地となるなど成長を見せたが、中国生産は減速気味だった。
下期については、「イノベーション推進室を新設して、サプライチェーンのデジタル化に力を入れ、主力の事業であるOEM（相手先ブランドの生産）、ODM（相手先ブランドの企画・生産）をさらに強化したい」と話した。
繊維事業の19年3月期の予想は、売上高を1600億円、経常利益を45億円としている。
