伊藤忠のアパレル素材＆OEM担当の4課長が語る「市況」「サステナビリティ」「世界展開」

　伊藤忠商事がサステナブル素材の開発を加速している。12月6〜8日には東京・青山の本社で、繊維原料課を筆頭にテキスタイル・資材課、ファッション・アパレル課、スポーツウェア課の4課合同の展示会を開催した。各課の課長に、イチオシのサステナブル素材や上期＆下期の状況、市場環境などを聞いた。

下田祥朗／繊維原料課長

　繊維原料課は、ケミカルリサイクルポリエステル繊維「レニュー（RENU）」を筆頭に、世界最大の紙パメーカーであるフィンランドのメッツァグループと組んで開発を進める革新セルロース繊維「クウラ（KUURA）」、提携関係にあるイタリアのアクアフィル社の「エコニール」など、サステナブル素材を多数抱える。「レニュー」は、「H&M」で採用されるなど海外が先行していたものの、今年は国内の有力企業とのタッグを強化。一気に用途開拓を進めており、日本市場でも普及が進んでいる。「クウラ」は、欧州で開発の活発なセルロース繊維の中でも次世代のセルロースの大本命素材とも言われ、環境負荷が小さい画期的な素材。自らも広大な森林を管理するメッツァファイバーと組むことで、原料となる木材からパルプ、原綿までの一貫生産になる。下田祥朗課長は、「『レニュー』も『クウラ』も非常に大きなポテンシャルはあるものの、中長期的な取り組みが必要な素材。今年からは帝人と日揮と組んで、帝人のケミカルリサイクルポリエステルのライセンス輸出プロジェクトも稼働しており、来年以降にはなんらか形にできるよう動いている」という。「上期は当課としては最大のマーケットである中国市場がロックダウンなどで冷え込みダメージを受けたものの、中国以外のアジア市場の伸びがカバーした形だ。上期は増益で、ほぼ計画通りだった」。下期の見通しに関しては「アジアは引き続き好調だが、中国は足元でも依然低調で不透明。また、素材段階では徐々にコロナ明け特需の反動で流通在庫増が一部で顕在化しており、注意が必要だ」という。

吉井格史／テキスタイル・資材課長