ワールドは3日、追加の構造改革を発表した。2022年3月期中に7ブランド（屋号）の撤退を含めて約450店舗を閉めるほか、子会社2社で100人規模の希望退職を募る。同社は昨年8月にも5ブランドの廃止と358店舗の閉鎖、200人の希望退職者の募集（294人が応募）といった構造改革を発表したばかり。だが、その後もコロナによる消費低迷に歯止めがかからないため、もう一段踏み込んだ構造改革が必要と判断した。
22年3月期中に撤退する7ブランドは「ジェット（JET）」「スーナウーナ（SUNA UNA）」「エアパペル（AIRPAPEL）」「スマートピンク（SMART PINK）」「モデファイ（MODIFY）」とあと一つ。7ブランドの撤退に伴う退店は104店舗だが、他ブランドの低収益・赤字店舗も閉めるため、全体では450店舗になる。
100人規模の希望退職は、子会社で婦人服を製造・販売するフィールズインターナショナルと販売会社のワールドストアパートナーズの2社の40歳以上の社員を対象にする。店舗従事者は含まない。
22年3月期に退店に伴う固定資産除却損などで約39億円、のれんの減損損失で約15億円、商品等廃棄損で約16億円などをその他の費用として計上する。また希望退職者募集による特別加算金として約6億円を計上する予定だが、現時点で応募者数が未確定のため、それらを合わせると一連の構造改革費用は合計で約76億円を計上する見通し。
