ワールドは、大掛かりな人員削減に着手する。40歳以上の本社社員および定年退職後の再雇用社員を対象に早期希望退職者を募る。すでに社員には告知しており、同社の本社社員の約4分の1にあたる500人前後が9月末で退職する見通しだ。5月末に発表した最大500店舗の閉店と合わせて、経営の抜本的な見直しを急ぐ。
ワールドの連結業績は、国際会計基準を導入した15年3月期は最終黒字を確保したものの、日本基準で発表していた14年3月期まで2期連続の最終赤字だった。中間層のファッション消費低迷とそれまでの大量出店が仇となり、収益力の悪化が顕著になっていた。銀行出身で長崎屋再建などの手腕を買われて、4月にワールドのトップに就任した上山健二・社長は「固定費の削減には一切の聖域を設けない」と宣言。来年3月末までに10〜15ブランドを廃止し、400〜500店舗を閉じる方針を打ち出していた。構造改革によって17年3月期に営業利益100億円以上（15年3月期は52億円）の目標を掲げており、低収益体質からの脱却には出店抑制だけではなく、人員削減が避けられないと判断した。
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