松屋の2019年2月期連結業績は、売上高が前期比2.2％増の925億円、営業利益が同13.2％減の18億円だった。主力の百貨店業は同4.3％増と好調だったものの、飲食の子会社が運営する婚礼宴会業態の不振や、フィンランドのデザイン食器「イッタラ（IITTALA）」の輸入販売終了が響き、減益となった。純利益は、百貨店事業の税金費用減などの恩恵を受け、同9.4％増の13億円だった。
松屋銀座本店の売上高は同4.9％増の782億円。衣料品や靴、バッグなどが総じて堅調だった。免税売上高は12.6％増で、引き続き化粧品、ラグジュアリーがけん引した。年初のEC法施行により一時鈍化したものの、3月以降は回復基調で、代理購買の規制の影響は一時的とみる。「売れるブランドは売れる、という状況は続いている」（帯刀保憲専務）。免税以外の売上高も2％増。下期（9～3月）は暖冬でウールのコートが売れなかったものの、ダウンが好調だった。加えてマフラーなどの小物を「お客さまが必要だと思うタイミングで品ぞろえを充実させた」（帯刀専務）ことが奏功した。松屋浅草店の売上高は、主力の食料品が苦戦し、3.5％減の57億円だった。
20年2月期は、売上高が前期比1.6％増の940億円、営業利益が同14.0％増の21億円、純利益が9.1％増の15億円を予想する。百貨店事業の堅調な成長を見込みつつ、子会社の再建に注力する。
