三陽商会の2018年1～6月期は、売上高が前年同期比8.2％減の292億円、営業損益が8億700万円の赤字（前年同期は16億円の赤字）、経常損益が7億3800万円の赤字（同17億円の赤字）、三陽商会青山ビルなどの保有不動産を売却したことにより純利益は30億円（同2億1100万円の赤字）だった。
事業構造改革に伴うブランドの撤廃や廃止なども一巡したが、過剰だった繰越在庫の削減に注力した反面、中止ブランドの影響やセール時期のマークダウン商材の不足などにより売上高は前年同期を下回った。一方、売上総利益率は、繰越在庫の削減及びプロパー販売比率の改善により、4.2ポイント改善した。結果、営業利益、経常利益面においては、ほぼ当初業績予想並みの結果となった。
通期連結業績については、主販路の百貨店チャネルが引き続き厳しく推移することが予想されることに加え、夏物マークダウンの開始が6月後半に前倒しになったことによる下期売上高へのマイナス要素が見込まれるため、下方修正した。修正後は売上高は605億円（前回予想630億円）、営業損失16億円（同5000万円の営業利益）、経常損失15億円（同1億円の経常利益）、純利益21億円（同25億円）。今期の目標としていた3期ぶりの営業黒字達成は、来期に持ち越す。27日に会見した岩田功・社長は「黒字化を約束していたのに、不甲斐ない結果になってしまった」と語った。成長軌道に戻すための施策として成長販路であるeコマースへ4億5000万円を追加投資し、既存事業への宣伝販促費などマーケティング投資の増額を実行する。
