TOKYO BASEの2018年3〜5月期は、売上高が前年同期比0.6%増の29億円、本業のもうけを示す営業利益が同28.2%減の3億2500万円だった。これまで2ケタの高い増収を続けてきた同社だが、出店増加にもかかわらず、売上高が横ばいだった。主力業態の「ステュディオス（STUDIOUS）」の既存店売上高（リアル店舗）が同12.1%減だったことが響いた。17-18年秋冬物の商品政策の失敗を受けて、18年春の仕入れ量を抑制していた。また、ECモール向けに企画していた廉価版の販売を止めたことも要因になった。販管費の増加を吸収しきれず、営業利益は大幅な減益になった。
13日11時45分にこの業績が発表されると、東証1部で始値853円だったTOKYO BASEの株価はストップ安の701円になった。
同社は19年2月期の業績予想を期初の発表通り据え置いた。売上高で前期比20.2%増の153億円、営業利益で同28.9%増の20億円、純利益で同23.2%増の13億円を見込んでいる。
