サステナビリティ

販売現場が抱えるサステナビリティの課題を議論 日本プロフェッショナル販売員協会が勉強会開催

 一般社団法人日本プロフェッショナル販売員協会(以下、JASPA)はこのほど、販売現場でのサステナビリティへの理解を深める事を目的とした勉強会の第一回をオンラインで開催した。

 参加企業はLVMHファッション・グループ・ジャパン、オンワード樫山、大丸松坂屋百貨店、TSIHD、日本ロレアル、ビームス、プラダ ジャパン、ブシュロン ジャパン、ボッテガ・ヴェネタ ジャパン、ミキモト、ルイ・ヴィトン ジャパン、ワールド・モード・ホールディングスなど17社で、サステナビリティ担当や人材責任者、役員ら約70人が参加した。

 勉強会前半では、関龍彦「フラウ(FRAU)」編集長兼プロデューサーが消費者の環境意識の高まりを解説。後半では山内秀樹パルグループホールディングス顧問が、アンケート調査を下に、販売員が実際に現場で抱えるサステナビリティに関する悩みを共有し、ディスカッションを行なった。

 アンケートは、昨年ワールド・モード・ホールディングスと「フラウ」が共同で開催した、販売員向けのSDGsウェビナーの参加者を対象に実施したもので、ウェビナー参加者約2000人のうち、約700人から回答が得られた。「SDGsと販売員の仕事の関係性が分かり、勉強になった」「生産背景を理解することとそれを販売現場で伝えていくことの重要性を再認識した」といったポジティブな意見がある一方で、店頭での具体的な課題として、「SDGsに興味のないスタッフに対してどのように働きかければ良いかわからない」「生産背景を説明しても、顧客からの反応が鈍い」「スタッフから本社に声をあげても、売り上げにつながるか、本当に顧客は関心があるのか、と言われる」「本社の取り組みが見えない」などの声が上がった。

 山内パルグループホールディングス顧問は、「ウェビナーでは、まだまだサステナビリティへの理解にバラつきがあることが見えた。サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)には、販売員が本社の取り組みを総合的に理解し、ブランドアンバサダーとして現場に立つことが重要だ」と話した。

 JASPAは、女性の社会進出と販売員の社会的地位向上を目的として2016年に設立された。ラグジュアリーブランド、国内アパレル、コスメ、百貨店の主要企業約90社からなる団体で、現在エマニュエル・プラット(Emmanuel Prat)氏が理事長を務める。販売職の長期的なキャリア形成のための資格制度やセミナーなどを定期的に実施している。今後も同テーマでの勉強会を継続し、今回共有したそれぞれの課題に絞って具体的な対策を講じる予定だ。

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