ピックルコート運営企業が見る、「ピックルボール」日本市場の成長性とコミュニティー形成

国内でも認知が広がりつつあるピックルボール。競技人口の増加とともに、市場の可能性も広がっている。施設運営を手掛ける「ピックラー（PICKLR）」と「パシフィックピックルクラブ（PACIFIC PICKLE CLUB）」は、今後の成長をどう見据え、人が集うコミュニティーをどう育むのか。両者の取り組みから、日本におけるピックルボールの可能性を探る。（この記事は「WWDJAPAN」2026年11月2日号からの抜粋です）

ピックラー

米国発のピックルボール施設「ピックラー」が、日本での事業展開を進めている。ピックラー ジャパンを率いるステァ・賢和・チャールズ氏が日本での普及に取り組み始めたのは2023年。米国でピックルボールをプレーする中で、競技を通じて生まれる人々の交流やコミュニティーに魅力を感じ、日本でも広がる可能性があると考えた。現在は東京・豊洲に「ピックラー・トウキョウ・豊洲（PICKLR TOKYO TOYOSU）」を構え、30年までに国内20拠点を目指している。「日本に来た当初は、ピックルボールを知る人も、プレーできる場所もほとんどなかった」が、ここ数年で状況は大きく変わった。全国各地で体験会やイベントが開催され、メディアで取り上げられる機会も増えている。

日本市場の成長を見込む理由の一つは、ラケットスポーツに親しんできた人が多いことだ。テニスや卓球、ソフトテニスなどの経験者は、競技の基本を理解しやすく、比較的短期間で上達できる。一方、卒業後に続ける機会がなくなる人も多い。ピックルボールは、そうした人々が再びスポーツを楽しむ選択肢にもなり得る。テニスよりも小さなコートでプレーできるため、既存施設の活用や新たなプレー環境の整備にも可能性があるという。