TOKYO BASEの2026年1月期連結業績は、売上高が前期比17.5%増の237億円、営業利益が同32.8%増の19億円、純利益が同55.6%増の12億円だった。インバウンド需要の取り込みや国内外の新規出店などが奏功し、過去最高売り上げを更新した。
国内事業は実店舗、ECともに好調だった。日本の実店舗売上高は前期比20.9％増、EC売上高も同23.2％増と伸び、既存店売上高は同11.1％増だった。インバウンド強化策として、京都や南堀江、表参道などの訪日客の流入が多いエリアに合計11店舗の路面店を集中的に出店したことも寄与した。
特に手応えがあったのは、昨年6月に京都で路面店を開いた「ジャパン エディション（JAPAN EDITION）」だ。もともとは25年3月に、スーベニア業態「グッド エディション（GOOD EDITION）」として始動。小物や雑貨を中心とした土産業態だったが、岡山デニムなど日本のクラフト性の高い商材への反響が大きかったことから、半年後に「ジャパン エディション」へと刷新した。現在はジャパンデニムをはじめ、職人やクラフトを軸にしたブランドを拡充しており、インバウンド需要の受け皿として存在感を高めている。26年7月には銀座、9月には新宿Flagsにも出店する計画だ。
海外事業では香港が伸長し、全体の黒字化に貢献した。香港・尖沙咀エリアの商業施設「1881ヘリテージ」には、現在ドミナント出店を続けている。今年は、若年層業態「コンズ（CONZ）」や、春始動した新業態「キータイムズ（KEY TIMEZ）」も同施設に出店を予定する。谷正人CEOは「中国事業はまだ通期黒字には至っていないが、第4四半期単体では黒字になっている。今後、海外事業は大きな収益の柱になっていく」と述べた。
谷CEOは26年1月期を振り返り、「自分たちが思っている以上に成果を出せた」と手応えを語った。27年1月期は、売上高が前期比18％増の280億円、営業利益が同27.8%増の25億円、純利益が同24.1%増の15億円を見込む。中期経営計画では同年を「出店拡大期」と位置付け、15店舗以上の出店、海外5カ国目となる台湾への進出、新業態の継続開発などを掲げる。
