市場調査会社のNPDグループ（NPD GROUP）は、今年の米国におけるホリデーショッピングの平均消費額は前年比3.0%増の636ドル（約6万5500円）になりそうだと予想する。昨年に比べ、あらゆる面で消費意欲が増しているようだ。
同調査は米国内の18歳以上の3499人を対象に行った。（その年の）景況がホリデーショッピングに影響するか聞かれたところ、12%が「大きく影響する」と答え、この数値は年々減っている。消費額については、14%は昨年より多く、17%は少なくお金をかけると回答。しかし、15年の調査では16%が前年より消費を抑えようと計画しても、20%以上が計画以上に使ってしまったという。57％はホリデーショッピングにクレジットカードを使い、22％は昨年の借金が残っている。その22%の4分の1の人は今年、消費を抑えるつもりのようだ。
また、38％はホリデーショッピングをオンラインで行うと答え、その割合は年々増えている。買い物をする店舗を聞かれたところ、多い順にECプラットホーム（アマゾンやイーベイなど）、ディスカウントストア、ナショナルチェーン、百貨店、玩具店と答えた。カテゴリー別では洋服、エンターテインメント系、おもちゃ、電化製品、美容品、ホーム用品、食品・飲料、アルコール飲料。66%はホリデーギフトに洋服を選ぶという。さらに、2人に1人はすでにホリデーショッピングを始めており、今年度のホリデー商戦の幕は開けた。
