新型コロナの感染拡大以降、強く思うようになったことがある。それは、「ファッション業界はもう少し連帯感を持って、現在直面している課題を乗り越えていく必要があるんじゃないのか」ということ。弊紙5月11日号のこのページに、「ファッションに政治は関係ない、は通用しない」というコラムを書いた。緊急事態宣言下でファッション小売業が休業要請対象業種に指定されなかったことなどを受けて、今後は業界一丸となって、政府や省庁、政治家などに陳情していく姿勢も持つべきではないのかといった内容のコラムだ。新常態に少しずつ慣れる中で、そうした気持ちは薄まっていくかとも思っていたが、それは全く逆だった。改めて、業界の力を集めるべきだと感じている。（この記事はWWDジャパン2020年9月28日号からの抜粋に加筆したものです）
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