業界最大手セカンドストリート　専門性の高さ武器に、国内1000店舗の“セカスト王国”へ【リセール特集】※無料で読める

「メルカリ」に代表されるフリマアプリの浸透や、コロナ禍の巣ごもり生活によって家庭の不要品を売り買いするリセール市場が拡大している。専門誌「リサイクル通信」のリポートによると、2021年のリユース市場の規模は2兆6983億円と過去10年で倍増。25年にはさらに3兆5000億円まで成長する見通しだ。6月12日の「WWDJAPAN」は、特集「ブランド買取の裏側」。市場を理解するための基本的なポイントや、主要プレーヤーの買い取り現場などをレポートする。ここでは、業界最大手のセカンドストリートの事業戦略を掘り下げる。（この記事は「WWDJAPAN」2023年6月12日号からの抜粋です）

セカンドストリートを擁するゲオホールディングスは、2023年3月期のリユース売上高が1966億円だった（同社全体の売上高は3773億円）。ブックオフグループホールディングスの900億円に大差をつけて、業界のトップに君臨する。同社はかつてレンタルDVD・CD事業が屋台骨だったが、10年に買収したセカンドストリートが成長し、今ではリセール売上高が過半を占める。特に衣類に強く、セカンドストリートを中心とした衣類とファッション雑貨のリセール売上高は1308億円にのぼる。

競合を圧倒する店舗網
「単純だが、最大の強み」

強みは、圧倒的な店舗数だ。軸となるセカンドストリートは23年5月末時点で国内に805店舗を持ち、これはユニクロの国内店舗数とほぼ同じ。セカンドストリート事業を率いる一戸綱樹氏は、「行きたい時に、行きたい場所に店がある。これが、買い取りと購入の機会を最大化させている。単純だが、最大の強みだ」と語る。店頭では、オンラインストアに掲載している一部商品を無料で取り寄せ、実際に着用して購入できる。「取り寄せの利用者は年々増えている。フリマアプリが浸透したとはいえ、実際に手に取って、納得して購入したいというニーズも根強い」。