ZOZO子会社のZOZO NEXTと、ロボット研究者の石黒浩・大阪大学大学院教授が代表取締役CEOを務めるAVITAは10月15日、ヒューマノイドロボット（以下、ヒューマノイド）に特化した衣服の共同研究に向けた基本合意書（MOU）を締結した。今後、研究テーマの詳細を詰め、2027年1月の共同研究開始を目指す。
人と並んで働くヒューマノイドは、役割や個性を周囲に伝えるために服を着ることが想定される。だが、関節の動き方や外装、発熱といった特性は人と異なる。そもそもロボットは、着崩れやずれを自分で直せない。人間用の服をそのまま着せるわけにはいかないのだ。両社は、ヒューマノイドの動きや構造に合った素材と服の設計手法を確立し、「ロボットのファッション」という新しい分野を開くとしている。接客や介護の現場を念頭に、服を通じて周囲に意図を伝えたり、人との接触を感知したりする機能も視野に入れる。
ZOZO NEXTは、スマートテキスタイルをはじめとする素材技術と、縫製・パターン設計・計測の知見、ファッションのデータを持ち込む。同社はこれまで、東京大学、細尾との共同研究で、温度に応じて色が変わったり発光したりする織物のコンセプト「アンビエント ウィービング（Ambient Weaving）」を生み、Poiesis Labsと開発した、布そのものが音を奏でるテキスタイルスピーカーを使った展示「紋響」を手がけてきた。一方のAVITAは、アバター接客サービス「アバコム（AVACOM）」の運用やフィジカルAIの社会実装を通じて蓄えた、ロボットの実機・動作データと、人とロボットの関わり方に関する研究知見を出す。
背景には、ヒューマノイドの社会実装を急ぐ国の動きがある。政府は2026年に「AIロボティクス戦略」を策定し、2040年までに製造業や医療、小売、宿泊など18分野で、ヒューマノイドを含むAIロボットを1000万台規模で導入する目標を掲げた。
ZOZO NEXTでは10月1日付で、澤田宏太郎氏に代わって山田貴康氏が代表取締役CEOに就いたばかりだ。山田氏は「ゾゾスーツ（ZOZOSUIT）」などの計測技術サービスに携わってきた。
