ナイキ（NIKE）は9月4日、米国の代表的な株価指数であるS&P100の構成銘柄から外れることが明らかになった。同指数は米株式市場に上場する企業のうち時価総額上位100社の超大型優良銘柄で構成されており、企業価値が一定の水準を下回ると外れることとなる。同社は9月21日の取引開始前に同指数から除外されるが、上位500社で構成されるS&P500には留まる。
ナイキは1980年12月にニューヨーク証券取引所に上場し、2008年12月にS&P100の構成銘柄となった。以来18年にわたり同指数に組み込まれていたが、業績不振によって株価が下がり続け、ピーク時の21年11月と比較しおよそ78％下落。当時、時価総額は約2700億ドル（約41兆円）に達したものの、9月8日現在では約570億ドル（約8兆8350億円）に減少している。
ナイキの業績低迷の要因は？
同社の不調の要因として、専門家らは直営店やECの重視に伴う卸の縮小、画期的な新製品などイノベーションの不足、中国市場の回復の遅れなどを指摘する。特に1つ目の戦略は20年1月に就任したジョン・ドナホー（John Donahoe）社長兼最高経営責任者（CEO）がコロナ禍による外出規制を踏まえて推進していたが、コロナ禍が落ち着くと消費者が実店舗に回帰し、裏目に出ることに。24年3〜5月期（第4四半期）には減収に転じ、通期見通しも下方修正することとなった。市場はこれを嫌気し、株価は決算発表の翌日、前日比20.0％安の75.37ドル（約1万1682円）に下落。事業再建のため、同年10月にドナホー社長兼CEOは退任し、エリオット・ヒル（Elliott Hill）社長兼CEOが就任した。
「進化は短期的、直線的に起きるものではない」とCEO
かつてナイキでさまざまな要職を務め、20年に退職した同氏の復帰には大きな期待が寄せられていた。卸の立て直しや経費削減、イノベーションに関する取り組みなどを進めたが、短期間での回復は難しく、25年5月期の売上高は前期比10％減の463億900万ドル（7兆1778億円）、純利益は同44％減の32億1900万ドル（4989億円）と厳しい結果に。26年5月期の売上高は同0.2％増の463億9800万ドル（約7兆1916億円）、純利益は同3.4％減の31億800万ドル（約4817億円）とやや回復基調にあるものの、投資家や市場の反応は芳しくなかった。
同氏は9月8日に開催した年次株主総会で、「私たちは四半期ベースで会社を運営していない。今後10年を見据え、戦略を策定している。スポーツおよびアスリートにあらためてフォーカスしつつ、イノベーション、マーケティング、販売網の強化に投資しているが、これは適切な動きだと確信している。進化は短期的、直線的に起きるものではない」と説明。戦略の効果が徐々に表れていることを強調した。
ナイキに加えて3社がS&P100から除外
なお、今回S&P100からはナイキに加え、ショッピングモールやアウトレットなど商業施設の保有、開発、運営管理やリースなどを行う不動産大手のサイモン・プロパティー・グループ（SIMON PROPERTY GROUP）、航空宇宙および防衛関連のサプライヤーであるハネウェル・エアロスペース（HONEYWELL AEROSPACE）、消費財大手のコルゲート・パーモリーブ（COLGATE-PALMOLIVE）の3社も除外される。
