電通は日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。2014年の日本の総広告費は6兆1522億円と前年比102.9%だった。消費税率引き上げ前の駆け込み需要や、ソチオリンピック2014などで伸長した後、消費増税による反動があったが、2014FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、リーマンショックのあった08年以来6年ぶりに6兆円超の市場規模となった。
媒体別では新聞広告費が6057億円（前年比98.2%）、雑誌広告費が2500億円（同100.0%）、ラジオ広告費が1272億円（同102.3%）、地上波テレビが1兆8347億円（同102.4%）、衛星メディア関連が1217億円（同109.6%）、インターネット広告媒体費が8245億円（同114.5%）となった。雑誌広告ではシェアの高い「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」は堅調に推移したものの、新聞、雑誌、ラジオ、テレビの4マス媒体（衛星メディア関連を除く）で見れば「ファッション・アクセサリー」は前年比97.0%と減少した。
