ベイクルーズグループは9月1日付でファッション、飲食、家具事業を展開する子会社7社をベイクルーズに統合する。分社化体制でバックオフィス部門の業務が煩雑化し、それに伴う運営コストの増加などが表面化していた。11月に予定する初の複合大型店舗「ベイクルーズストア」の出店などを見据え、情報共有や相互サポートがしやすい社内体制を整える。
統合する子会社はファッション事業のジョイントワークス、フレームワークス、JS.ワークス、ルドーム、ラクラス、家具事業のアクメ、飲食事業のフレーバーワークス。これによるブランドの統廃合は予定していない。
杉村茂CEOは、「コロナの直接的な影響はないが、分社化の運営体制には年間数億円規模のコストがかかっており、グループをスリム化すべきだと考えた。分社体制をとってから約18年が経ち、当初の目的であった次世代の経営を担うリーダー社員の育成や、各ブランドの世界観やターゲットの明確化がある程度達成されたと判断した。多数の経営層の輩出や個性ある複数ブランドの創出、各カンパニーが独自の運営を行うナレッジも蓄積できた一方で縦割り組織によるマイナス面も感じていた。今後は縦割りの垣根を取り払うことでいろいろなチャレンジができる。各地に出店予定の『ベイクルーズストア』をはじめ、各カンパニーが長い時間をかけて磨いてきたそれぞれの強みを生かして成長してくれると思う」とコメントした。
